愛知工業大学大学院

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研究科・専攻

経営情報科学研究科(博士前期課程・博士後期課程)

経営情報科学専攻

高度なビジネスリーダーの育成と経営情報科学の発展をめざす
2005年4月に開設した経営情報科学研究科では、研究分野を「経営システム関連分野」「情報システム関連分野」「財務システム関連分野」の3つに分け、それぞれの分野を広く学んだうえで、自らが希望するテーマに沿って研究を進めています。自分が深く研究したい分野だけでなく、自らの知識が少ない分野についてもしっかりと学べるため、これら3つの研究分野に関する知識をバランスよく修得することができます。

ビジネスの「今」と「未来」を支える能力を育む多角的な科目構成
本研究科では、経営や情報に関する専門基礎から国内外の先端的な研究分野まで、幅広く学ぶことができるカリキュラムを設置。博士前期課程では、企業の運営や意思決定に必要な力を養う科目に加え、情報システム分野の基礎から応用、資金・財務にいたるまで、幅広い分野を多面的に学習します。また博士後期課程では、経営情報システムの観点から企業活動を研究したり、高度情報システムの設計・構築、運用ができるような研究を進めたりできる科目、資金・財務の流れを高度なレベルで解明・分析する能力を育てる科目を配置。両課程ともビジネスの「今」はもちろんのこと、「未来」までを視野に入れたカリキュラムです。

社会人も無理なく学べる環境
社会人でも無理なく通うことができるよう、交通至便な名古屋市千種区の本山キャンパスをサテライトキャンパスとし、月曜日から金曜日の午後6時以降と土曜日に講義を行う昼夜開講制を導入しています。また、本研究科博士前期課程は、教育訓練給付金制度の講座指定を受けています。

きめ細かな研究指導を実現
博士前期課程・博士後期課程ともに、院生の希望研究テーマに沿って個々に研究指導教員と研究指導補助教員を決定し、複数体制で研究指導を行います。そのため、院生一人ひとりのニーズに対応したきめ細かな専門研究指導を実現しています。

研究意欲を高める発表の機会
院生が研究の途中経過や成果を発表する機会を数多く設けることにより、研究する意欲を高められるようにしています。

工学研究科(博士前期課程)

電気電子工学専攻

電気・電子・情報通信分野の融合から新たな高度複合技術を生み出す
電気工学、電子工学、情報通信工学を融合させ、新たな展望を開くために大講座を設定。大講座のベースは、エネルギー、情報、材料と計測制御などの分類に準拠させ、相互の緊密な連携を促進して新しい高度複合技術を育成する環境の整備をめざしています。

材料化学専攻

応用化学の知識をもとに各種先端材料を研究
技術革新の中で先端材料に関わる分野は特に重要で、ニーズも多岐にわたり、多くの新素材開発のためのシーズが強く要求されています。その基礎を形成するために大講座を設定。材料化学の基礎分野と各材料分野の学際的連携により有機的に機能し独創的な成果が得られるように教育・研究の指導を行っています。

機械工学専攻

機械工学を広範的にとらえ、グローバルなエンジニアをめざす
あらゆる分野の産業に関連する機械工学を広範な学術体系として統合。将来を見据えた研究・開発を重点的に行い、21世紀社会に必要な「ものづくり」を支える「創造と人間性」に富んだ「人づくり」を教育理念としています。すなわち、「専門分野を中心に幅広い知識と素養を持ち、それをもとに考え、行動し、人の協力も得ながら目標を実現していく」実践的で人間性に富んだ異なる文化を尊重できるグローバルなエンジニアや研究者の育成をめざしています。

建設システム工学専攻

生態・環境・防災・人間などの視点から建設システムを考える
わが国の自然環境、社会環境の中で、理想とする社会、文明・文化を建設するための計画・方法を見いだすために大講座を設定。人間活動のみでなく、地域社会や国際社会の歴史的背景に基づき、より好ましい未来社会に対応する施設や建設技術を、自然災害や公害、福祉も考慮し、工学的な面から総合的に扱います。また、建築系大講座では、一級建築士の「実務経験1年または2年」の条件を充たす開講科目も設置しています。

工学研究科(博士後期課程)

電気・材料工学専攻

電気・電子工学と材料工学の融合による最先端技術を開発
現代の科学技術の基本要素である「エネルギー」「情報」「材料」の3つを、電気・電子科学と材料科学を介して融合させることにより、21世紀の主要技術となりうる高度な複合技術の開発や高機能材料の開発とそれに参画しうる人材の育成を目的としています。

生産・建設工学専攻

複数の専門領域を統合し、「ものづくり」に関する知識・技術を修得
機械工学を主体とする高度なマシンによる生産システムや建設系工学の諸分野のソフト系工学を統合した専攻で、その到来が必然視されている「自然や地域社会との調和が保たれた科学技術」にその基盤をもつ高度な生産システムや社会開発や生活空間諸施設の構築の手法や技術の研究・開発に参加しうる人材の育成をめざしています。