大東文化大学大学院

[私立]

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研究科・専攻

文学研究科

「漢学の大東」の名にふさわしい研究者を国内外に送り出す

日本文学・中国学・英文学・書道学・教育学専攻を設置し、日本文学・中国学・書道学専攻には博士課程後期課程を設置しています。各専攻ともに充実した教授陣によって精密な研究指導が行われ、各学界で優れた業績を挙げており、なかでも「漢学の大東」としての伝統を担う中国学専攻は、わが国における中国学の研究と発展に寄与し、これまで国内外に多数の研究者を送り出しています。

日本文学専攻(博士課程前期・後期課程)

上代・中古・中世・近世・近代・日本語の各分野にわたる文学・テクスト研究を行うため、関連講義科目に中国文学・中国哲学・文化史・比較文学・日本社会史を置き、言葉・人間・世界(社会)との相関を根本から問いつつ、幅広い知識、高度な思索力、豊かな表現力を培います。
個々の研究の成果が修士・博士論文に結実するよう研究、指導を重ね、これまで多くの学位取得者(課程博士・論文博士)が誕生しました。大学や研究機関において、教員・研究者として活躍している者も少なくありません。グローバルな現在の世界状況を反映して、その中には各国からの留学生も多数含まれています。修了後は、研究者や専修免許状を取得し教員になるなど、専門性を生かした道が開かれています。

中国学専攻(博士課程前期・後期課程)

本専攻は漢学の振興を目的として1923(大正12)年に本学が創設された伝統をふまえて、中国の文化をより専門的に研究し、中国文化に関する専門的知識の修得をめざすために開設されました。
哲学・文学・史学の3分野にわたって、古代から近世にいたる時代を対象に、個別的、あるいは学際的な方法で学び、中国の文化を専門的に研究し、専門的職業人や研究者になることをめざします。必要に応じて、他研究科のカリキュラムを履修することによって、より広汎な分野を、総合的・学際的に研究することも可能です。

現職教員一年修了コース

通常の授業期間・時間および夜間や長期休暇中に開講される授業を履修し、研究指導を受けることにより、1年間で課程を修了後、修士の学位と専修免許状を取得できるコースです。小・中学、高等学校に現職の専任教員として勤務している方を対象に、国語科の教科専門科目について深く探求することを目的としています。特に中国学専攻を有する本研究科の特質を生かし、漢字・漢語や漢文に関する専門的な知識や技能の修得をめざします。

英文学専攻(修士課程)

本専攻は、長い歴史と伝統を持つ英国の文学と文化、今日に至る200年間で斬新な精神文化を築いた米国の文学と文化を学習・研究します。そして現在求められている国際化、外国留学などに効果的に対応して英語の運用能力の強化とともに、英語教育をめざす人材を育成します。 英米文学にとどまらず西洋の文学、文化、言語、思想などの修得により、豊かな人間性と判断力と創造性に富む人材を育て、映像文化、聴覚文化を加えた言語文化のさらなる創造の発芽をうながします。

書道学専攻(博士課程前期・後期課程)

本専攻では、漢字文化・仮名文化に立脚した書の本質をグローバルな視野から解明し考究する「書道学」の理念に基づき、高度職業人の養成、高い見識を持った研究者・教育者・書作家の養成、国際交流の推進など、学内外の強い要望に応えるべく、大東書道の伝統を背景に、わが国での書学・書道におけるリーダー的人材を育成します。
後期課程では、現存する書跡文化財を実際に調査研究する方法を修得することにも重点を置き、文献資料の取り扱いとともに、フィールドワークによる研究成果も積極的に取り入れながら書道学の本質を究めるべく、個別的、学際的に充実した研究をめざします。

教育学専攻(修士課程)

本専攻は、教育の現実や実際に深い理解を有する教育学研究者と高度な知識や技能を持った教育者の養成を目的としています。
研究と実践とをさまざまなかたちで横断するカリキュラムにより、今日の日本の教育界が求める優れた研究者と教員を送り出すとともに、学部卒業者を新規の教員として養成するほか、現職教員を受け入れて、その研究・教育力量をレベルアップする再教育・再研修の場としても機能しています。

経済学研究科

経済の理論と経済学の諸分野を網羅した実証的研究により、高度専門職業人を育成

理論と実証の両面からの指導による総合的な学修により、社会経済の高度化・複雑化・国際化・情報化などの変化に対応した高度の分析能力・立案能力を有する人材を育成します。例えば、前期課程のカリキュラムに設けた「通訳論」「通訳実習」は本研究科の特徴的な科目のひとつです。経済学を基礎にしつつ、同時通訳施設を使って行う専門的な講義・実習は、実践に即した内容が高く評価されています。
また、院生の自主的な研究を推進するために、院生研究発表会やインターナル・セミナーの実施、研究機関誌『経研論集』を編集・発行するなど、研究成果を発表する多くの機会が設けられています。

経済学専攻(博士課程前期・後期課程)

前期課程では、「研究指導科目」として理論経済学、経済学史、経済史、経済政策、国際経済、国際関係、金融、財政、統計、社会保障、労働経済、通訳論、経済地理、環境経済学、消費者政策・法制を設置し、これをさらに幅広く研究するための関連科目として多彩な「講義・実習科目」を開講。後期課程では、「研究指導科目」として理論経済学、経済学史、経済史、経済政策、国際経済、国際関係、金融、財政、統計、社会保障、労働経済、経済地理、環境経済学を設置し、さらにこれらの研究を深化させるための「関連講義科目」を数多く開講しています。
経済学系学部における教育を基礎に、より専門的で高度な学術理論および応用を研究、教授し、文化の創造的発展と人類の福祉に寄与する人材としての研究者および高度の専門的知識を持つ職業人・社会人を養成します。

公共政策学専修コース
本コ−スは、スキルアップをめざす現職公務員、政策立案能力を備えた公務員を志望する大学卒業生、企業・各種団体などの職員で公共政策に関心を持つ社会人、公共のあり方に関して基礎的・体系的知識の修得や社会貢献をめざす社会人、日本の公共政策を研究対象とする留学生を対象として、政策科学の横断的な教育・研究を通じて、多元的価値の尊重と共生の原理を基礎に成熟した市民社会の実現を担う人材の育成を目的に、経済学研究科経済学専攻と法学研究科政治学専攻とが連携して設置されました。
経済学の基本科目と政治学の基本科目とを併行して修得し、自己の関心分野に応じて研究を深めることができるよう教育課程を編成しています。経済学研究科経済学専攻博士課程前期課程または法学研究科政治学専攻博士課程前期課程のいずれかに在籍して、その専攻の公共政策学に関係する基本的な科目を履修しながら、並行して他方の専攻の基本的な科目も履修します。

法学研究科

社会の全体像を把握し、高度な知識を備えた実務家を育成

本研究科では、法曹界で活躍する人材や学術研究者を養成します。法律学専攻と政治学専攻の2つの専攻で構成され、法律学専攻では、法律の幅広い分野を網羅し、実社会で応用できる深い法律知識を修得、政治学専攻では政治現象をグローバルな視野から検証します。両専攻とも博士課程前期・後期課程があり、修了生は法曹、大学教員、税理士など高度専門職業人として多方面で活躍しています。

法律学専攻(博士課程前期・後期課程)

前期課程では公法・行政関係法学、刑事関係法学、市民生活関係法学、企業関係法学、国際関係法学、基礎法学に分かれ、学ぶ者のニーズを考えた幅広く多様なメニューを提供。後期課程では憲法研究指導・民法研究指導・民事訴訟法研究指導・商法研究指導・経済法研究指導・法哲学研究指導をはじめとする各種法部門の特殊研究を開設し、高度で多様な研究を必要とする社会の需要に応えています。研究者のほかに税理士などの資格を必要とする職業に就く者も多く、実務に密着した授業も開講しています。
卒業後は大学における研究者として、または高度職業専門人のリーダーとして活躍している者も少なくありません。

政治学専攻(博士課程前期・後期課程)

前期課程では、従来の政治学における知的蓄積をふまえながら、新しい変化に対応できる研究や方法論の開発をめざし、地域コミュニケーションからグローバル・レベルまでを対象領域としています。 後期課程では、政治史や政治思想史と現代政治分析の研究科目を並立させ、地方政治、比較政治、国際政治の各領域もカバーしたうえで、政治制度や政治過程といったハード面から政治文化やメディアといったソフト面にいたるまで多岐にわたる研究ができる科目構成となっています。
複眼的視座に基づいて政治現象の全体像を把握し、時代のさまざまなニーズに応えられる人材を育成するため、本専攻では、外国人留学生や職業人などに対しても広く門戸を開き、社会人入試と昼夜開講制も導入しています。

外国語学研究科

情報化が加速するグローバル社会で活躍できる語学運用のスペシャリストを養成

本研究科は、中国言語文化学、英語学、日本言語文化学の3つの専攻を設置しています。語学力の徹底指導を行うとともに言語の文化的背景を研究し、高度な外国語運用能力を有するスペシャリストの養成と教員の養成・再研修を目標としています。
国際化・情報化社会の中で語学学習に意欲を持つ一般市民を広く受け入れ、社会人や留学生を対象とする特別入試も実施するなど「社会に開かれた大学院」としてさまざまな制度を整えています。

中国言語文化学専攻(博士課程前期・後期課程)

日本と中国との経済・文化交流はさまざまな分野で著しい発展を続けています。外国語科目に「中国語」を導入する高等学校も今や650余校に達するなど、両国の正しい認識と中・日両言語の高度な運用能力を兼ね備えたスペシャリストが求められている現在、需要の拡大に見合った教師群の充実は教育の重要課題となっています。
本専攻は、このような社会のニーズに合った中国語学スペシャリストの養成および再教育を目標として、その趣旨に沿ったカリキュラムを編成しています。後期課程では、前期課程における研究成果に基づき、より専門性を深め、自立した中国言語文化学研究者および高度な専門業務従事者を養成します。

英語学専攻(博士課程前期・後期課程)

英語学、英語教育学、英米言語文化研究の3分野を中心に、英語を理論と実践の両面から研究するとともに、コミュニケーション実習の通訳・翻訳などの科目を通して、高度な専門知識とともに実践的英語力を身に付けます。英語学の分野には英語変化論、意味論、英語コーパス言語学など、英語教育学の分野には、教育法、言語習得論など、言語文化研究の分野には、地域文化、思想などの研究を配置し、共通科目群には、対照言語学、社会言語学、異文化コミュニケーション研究などを置いています。
社会の国際化・情報化・高度技術化に対応し真の語学スペシャリストの養成・再養成の期待に応えるべく、一般学生、社会人、留学生など多様な層からの院生を受け入れ、高度で学際的、自立的な研究を行う研究者の養成と国際社会に通用する高度に洗練された職業人を養成します。

日本言語文化学専攻(博士課程前期・後期課程)

建学の精神「東西文化の融合」に則り、本学の学問的伝統を「日中比較」という形で継承発展させるとともに、アジア・ヨーロッパの需要に応えて、国際的・学際的な日本学の構築をめざしています。 「日本言語文化学系」「応用日本語学系」の「系」ごとに、複数の教員が研究指導にあたり国際的・学際的な日本学研究の共通基盤を形成し、自立して研究活動のできる研究環境と教育体制を整備しています。
さらに、留学生の語学力・日本言語文化学研究の基礎力を養うため、現代日本語・古典日本語・漢語漢文学(漢文訓読法・日中比較研究の基礎)について実習科目12科目を設置しています。海外の需要に応えて、母国と日本をつなぎ、これからの日本学を担ってゆく人材として、 次のような人材を育成します。

  1. アジア・ヨーロッパで国際的・学際的に活躍しうる日本学研究者
  2. アジア・ヨーロッパの大学・高等教育機関に派遣する日本学担当教員
  3. 高度に専門的な日本言語文化・日本語・日本語教育に関連する業務に従事する人材
  4. 専門的な日本語教育のできる中・高国語科教員(各種副免許状所得可)

アジア地域研究科

アジアを考究して日本を知り、日本に精通してアジアを捉え、アジアを極めて世界に羽ばたく

21世紀のアジアを捉える切り口として「アジアの現代化」と「アジアの伝統規範の再生」を研究の中心テーマにすえて、「アジアの側からアジアを見る」深い洞察力を養います。専攻科目はディシプリンを重視し、政治、経済、社会、歴史、文化、芸術の6つのコースに分け、 それぞれの学問分野から多面的に掘り下げた研究を行い、アジア諸地域に共通する問題に関する理解を深めます。
さらに、フィールドワークを基礎とした実証的研究を強化し、それを地域のより深い理解へと結びつけていくことを目標として国際的視野を持つ人材の育成をめざします。

アジア地域研究専攻(博士課程前期・後期課程)

「アジアの現代化」と「アジアの伝統社会の再生」の2つの視点をふまえ、ディシプリンに基づいた研究を推進するために、学問体系を社会科学分野と人文科学分野の2つに大別し、社会科学分野を政治研究、経済研究、社会研究の3専攻、人文科学分野を歴史研究、文化研究、芸術研究の3専攻の合わせて6専攻に分けて、アジアに共通する問題群を実証的に研究し理解を深めます。
積極的にアジア各地におけるフィールドワークや留学研修、共同研究プロジェクトへの学生の参加などを通して実践的な教育方法を充実させ、躍動するアジアのダイナミズムと伝統規範をより具体的に追究することにより、アジアを舞台に国際的に活躍できる高度な専門性と実践力を持った人材を育成しています。

経営学研究科

経営、情報、商学、会計の分野において実践能力を発揮できる高度な専門的職業人を養成

本研究科では、経営、情報、商学、会計の領域を研究対象とし、複雑多様な企業社会や国際社会で必要とされる問題解決能力・創造的思考力を有する専門的職業人・研究者を養成します。そのため経営、情報、商学および会計の各分野について、体系的な科目を配置し、多数の研究指導科目に加えて、関連する専門講義科目を開設しています。入学試験は一般選抜のほか、外国人留学生特別選抜と社会人特別選抜を前期・後期の両課程で実施し、大学院で学ぶ意欲を有する人々に広く門戸を開放しています。

経営学専攻(博士課程前期・後期課程)

本専攻では、大学での学習を修了し、さらに高度な専門的な経営学を身に付けたいと考えている方、実社会の経営のさまざまな現場に勤務し、さらにその専門的スキルの向上、自己の仕事を体系的・理論的に考察したいという方、会計職業人をめざす方、さらには日本の企業や経営について学びたいと希望している外国人留学生に対して、各自の目標が達成できるよう多くの教員が研究指導科目を担当するとともに、専門講義科目を豊富に配置するなど、丁寧な研究指導体制を敷いています。
さらに、経営学の伝統的な領域と今日の国際化、ICT化、民営化の進展のなかで重要性が認識されてきた新しい領域についても研究指導する体制を整え、より高度な専門職業の理論・スキルの獲得をめざす方の要請にも応えられるカリキュラムを整備しています。

スポーツ・健康科学研究科

スポーツ・健康科学において高度な専門的知識・技術を有する人材を育成

本研究科は、スポーツ科学、応用スポーツ科学、健康科学、健康情報科学の4つの領域を主な教育研究の柱として、「スポーツ科学」と「健康・医療」との分野横断的な学修を通してスポーツ活動に対する心身の適応、行動および健康に関する高度な専門知識を有する教員、専門的指導者および職業人、また、高度予防医学を提供できる医療分野の専門的職業人を養成します。

スポーツ・健康科学専攻(修士課程)

本専攻の教育研究の柱となるスポーツ科学、応用スポーツ科学、健康科学、健康情報科学の4領域のうち院生は1領域に所属しますが、所属する領域以外の関連科目を10単位以上履修することができます。異なる領域の特論および演習を履修することによって所属領域の知識をより深化させることが可能となり、領域を横断した総合的視野と専門的洞察力を修得できます。
科学的研究に取り組むうえで基本となる原則や手続き、および研究計画書の作成から修士論文執筆までの指針となる研究過程の概要を理解する「スポーツ・健康科学研究法」を配置し、スポーツや医療活動を通した健康の維持・増進に貢献できる高度な専門的知識を有する教員、専門的指導者および職業人をめざします。 科目全般において議論が活発に行えるような授業展開を推進し、研究計画書や報告書作成に対する議論および相互評価(ディベート)が可能なグループ演習を重要視。招へいした研究者による講演、研究会なども授業の一環として受講させることによって最新の知見が修得できます。
なお2017年度から、上記の4つの領域からスポーツ科学分野、健康科学分野の2分野制となりました。


本学の募集要項はこちらから(2018年度版は7月上旬公開予定)
http://www.daito.ac.jp/education/graduate_school/admission/points.html