大阪経済大学大学院

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研究科・専攻

経済学研究科

専門性の高い研究環境が選べる3つのコースを設定

◆博士前期課程
(1)研究コース:経済学の理論と応用に関する研究を行い、博士後期課程へ進学して自立した研究者となることに強い意欲を持った人を求めています。
(2)税理士養成コース:経済学を基礎としながら、財政学や税法の理論と応用を研究し、広い視野と深い洞察力を身に付けた税理士となることに強い意欲を持った人を求めています。
※税理士試験科目免除(税法)にも対応
(3)ベーシックコース:経済学の理論と応用を研究・調査し、専門知識を生かした高度専門職業人志望者や生涯学習に強い意欲を持った人を求めています。
◆博士後期課程
前期課程での研究を土台として、経済学の理論と応用に関するさらに深い研究を通じて独自の研究成果を生み出し、博士学位を取得することに強い意欲を持った人を求めています。

経営学研究科

経営と法の融合を図る2コース、6プログラム

経営コース
(1)マネジメントプログラム:経営学理論および、それを応用した企業経営の実証的分析を学び、法律にも精通した企業人、研究者の育成をめざしています。
(2)エグゼクティブプログラム:資産運用や事業承継、事業創造分野の「経営と法」の理論を学び、経営者や経営幹部の育成および能力開発をねらいとしています。
(3)コンサルティングプログラム:企業診断やコンサルティングの知識とスキルを修得した経営コンサルタントや企業内コンサルタントの育成をめざしています。
ビジネス法コース
(4)ビジネス法プログラム:民事法の基礎、発展理論を判例研究を通じて修得し、経営に精通した企業法務の担い手および、研究者の育成をめざしています。
(5)税法務プログラム:各種税法を中心にカリキュラムを展開。経営コンサルティングに通じ、専門的能力、実務能力に長けた税理士を育成。
(6)不動産法務プログラム:不動産鑑定士、不動産コンサルタント、開発プランナーなどの不動産業務に従事する高度専門職業人の育成をめざしています。
※税理士試験科目免除(税法、会計学)にも対応

経営情報研究科

経済社会を牽引する情報およびファイナンス領域を重点配備

本研究科では、情報教育、会計学、ファイナンスの基礎的理論を体系的に修得するとともに、会計やファイナンス、情報処理の分野での理論に裏づけられた応用力・実践力を身につけるための3つのモデルを設置しています。
※税理士試験科目免除(会計学)にも対応
(1) 経営情報専門家モデル:実証研究に重点を置き、ICTを駆使して多様な企業経営を分析。創造的な戦略立案、迅速な意思決定ができる人材を育成します。
(2) 企業財務専門家モデル:企業の総合的な経営戦略の設定、中でも資本調達とその運用に焦点を当て、効率的かつ機能的な金融戦略とリスクヘッジを中心に実践的に学びます。
(3) 情報教育専門家モデル:中学、高校で情報教育に携わる教育者と現職教員のリカレント教育(生涯学習)を含めた教科情報を教えられる教員や社内教育の担当者を養成します。

人間科学研究科

臨床心理学専攻では臨床心理士試験の受験資格の取得が可能

人間科学研究科は、多発する心理的な問題の解決に貢献する「臨床心理学専攻」と、自己と他者の共生をめざして人間科学の研究を行う「人間共生専攻」を設置。現代社会で必要とされている幅広い人間科学的視野を持ったエキスパートを育成します。

臨床心理学専攻
臨床心理学とその近接領域の授業科目を配置。教育の場におけるいじめや不登校、子どもの虐待、また、医療における心身症やうつ病など、幅広い領域において心理学の専門的研究を行い、それらの問題に対応できる実践家を育成します。また、本専攻は(公財)日本臨床心理士資格認定協会から「臨床心理士」の受験資格を有する第1種大学院に指定されており、修得単位等の条件を満たせば、大学院修了後に直近の臨床心理士資格試験を受験することができます。そのために、付属施設である「心理臨床センター」での実習を含めて心理臨床家を育てるための実践的なカリキュラムを設定しています。

人間共生専攻
スポーツビジネス・健康関連産業・地域スポーツの指導者などをめざす「スポーツ健康コース」と、広告・映像などマスコミ、マーケティングのプロ、調査会社などをめざす「メディア社会コース」を設置。基礎領域から応用実践まで幅広いプログラムを配置し、専門的な知識とスキルを駆使して、社会に役立つプロフェッショナルを育成します。