埼玉学園大学大学院

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入試要項
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一般入試 入試要項

入試日程

※2019年度の日程は、決定次第後日発表致します。

2018年度実績

種別 研究科 課程 出願期間 試験日 合格発表 入学手続期間
I期 経営学 博士前期 2017年
9月8日(金)〜9月22日(金)
10月7日(土) 10月11日(水) 10月11日(水) 〜10月18日(水)
博士後期 2018年
1月19日(金)〜2月2日(金)
2月17日(土) 2月20日(火) 2月20日(火) 〜2月27日(火)
心理学 修士 2017年
9月8日(金)〜9月22日(金)
10月7日(土) 10月11日(水) 10月11日(水)〜10月18日(水)
子ども教育学 修士
II期 経営学 博士前期 2018年
1月19日(金)〜2月2日(金)
2月17日(土) 2月20日(火) 2月20日(火)〜2月27日(火)
博士後期 2018年
2月9日(金)〜2月23日(金)
3月10日(土) 3月13日(火) 3月13日(火)〜3月20日(火)
心理学 修士 2018年
1月19日(金)〜2月2日(金)
2月17日(土) 2月20日(火) 2月20日(火)〜2月27日(火)
子ども教育学 修士

選考方法

2018年度実績

課程 研究科 試験内容
博士前期課程
・修士課程
経営学 専門科目試験(経営学、会計学、金融論、税法から1科目を選択)、口述試験、書類選考
心理学 専門科目試験(心理学)、英語試験[辞書持込可(電子辞書は不可)]、口述試験、書類選考
子ども教育学 専門科目試験(教育学)、英語試験[辞書持込可(電子辞書は不可)]、口述試験、書類選考
博士
後期課程
経営学 口述試験、書類選考

出願資格

博士前期課程

[一般学生]
次のいずれかに該当する者。

  1. 大学を2018年9月に卒業した者及び2019年3月卒業見込みの者
  2. 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者および2019年3月までに授与される見込みの者
  3. 外国において学校教育における16年の課程を2019年3月までに修了見込みの者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を2019年3月までに修了見込みの者

[社会人]
次のいずれかに該当する者。

  1. 大学を卒業した者
  2. 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者
  3. 外国において学校教育における16年の課程を修了した者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
  5. 専修学校の専門課程で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者
  6. 文部科学大臣の指定した者(昭和28年文部省告示第5号)
  7. 本研究科において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、2019年4月1日現在満22歳以上の者

[外国人留学生]
日本国以外の国籍を有し、日本語能力試験N2(2級)又は日本留学試験の日本語科目200点以上取得の者、かつ、在留資格「就学」を有しているか、入学確定後その在留資格を「留学」に変更が可能な者で、次のいずれかに該当する者。

  1. 大学を卒業した者及び2019年3月卒業見込みの者で、かつ外国において学校教育における12年の課程を修了した者
  2. 外国において学校教育における16年の課程を修了した者及び2019年3月までに修了見込みの者
  3. 本研究科において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、2019年4月1日現在満22歳以上の者

博士後期課程

次のいずれかに該当する者。

  1. 修士の学位を有する者および2019年3月までに取得見込みの者
  2. 外国において修士の学位に相当する学位を授与された者及び2019年3月までに授与される見込みの者
  3. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士に相当する学位を授与された者及び2019年3月に取得見込みの者
  4. 文部科学大臣の指定した者
  5. 本研究科において個別の資格審査により、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、2019年4月1日現在において24歳に達する者

一般選抜

[一般学生]
次のいずれかに該当する者。

  1. 大学を2018年9月に卒業した者および2019年3月卒業見込みの者
  2. 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者及び2019年3月までに授与される見込みの者
  3. 外国において学校教育における16年の課程を2019年3月までに修了見込みの者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を2019年3月までに修了見込みの者

[社会人]
次のいずれかに該当する者。

  1. 大学を卒業した者
  2. 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者
  3. 外国において学校教育における16年の課程を修了した者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
  5. 専修学校の専門課程で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者
  6. 文部科学大臣の指定した者(昭和28年文部省告示第5号)
  7. 本研究科において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、2019年4月1日現在満22歳以上の者

[外国人留学生]
日本国以外の国籍を有し、日本語能力試験N2(2級)又は日本留学試験の日本語科目200点以上取得の者、かつ、在留資格「就学」を有しているか、入学確定後その在留資格を「留学」に変更が可能な者で、次のいずれかに該当する者。

  1. 大学を卒業した者及び2019年3月卒業見込みの者で、かつ外国において学校教育における12年の課程を修了した者
  2. 外国において学校教育における16年の課程を修了した者及び2019年3月までに修了見込みの者
  3. 本研究科において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、2019年4月1日現在満22歳以上の者

学納金

2018年度実績

項 目 1年次 2年次以降
(注1)
全納 分納
春期 秋期
入学金(注2) 130,000円
130,000円
-
-
授業料 600,000円 300,000円 300,000円 600,000円
施設・設備資金 60,000円 30,000円 30,000円 60,000円
合計 790,000円 460,000円 330,000円 660,000円

(注1)学費は2年次以降も分納することができます。
(注2)本学の卒業生は入学金の一部が免除されます。

上記以外に、学生教育研究災害傷害保険料、学研災付帯賠償責任保険料として、1年次に2年間分2,430円(経営学博士後期課程は1年次に3年間分3,620円)を徴収します。


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