島根県立大学大学院

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研究科・専攻

北東アジア開発研究科

北東アジア(中国・南北朝鮮・モンゴル・ロシア極東地域・日本)を対象に、地域研究をめざす

北東アジア専攻

北東アジアに関する社会、政治、経済などの社会科学的な専門知識を活かして活躍できる高度職業人を養成します。国際関係研究・地域研究・地域開発研究の諸方法論、英語を含む北東アジア地域言語の運用能力やフィールド調査法、統計分析の手法など実践的な研究手法を駆使して、北東アジア地域の社会構造の分析と課題発見ができる能力を涵養しつつ、博士後期課程への進学を強く意識した北東アジア研究のスペシャリストを育成します。

北東アジア超域専攻

現代の北東アジア地域に存在する超域的問題(群)を、本学博士前期課程や他大学院で修得した地理学・歴史学・人類学・民俗学・言語学を主とする北東アジア地域に関わる専門的知識や、政治学・経済学・社会学等を主とする地域研究・地域分析・地域言語・国際関係論等の専門知識と研究の成果をふまえ、ダイナミックでグローバルな北東アジア学の創成と、北東アジア地域の知的拠点形成に貢献しうる新たな人材を育成します。

日本国内における地域社会の再開発や、国レベルの開発政策を進める

地域開発政策専攻

地域開発分野に関わる諸問題を、社会諸科学(経済学・政治学・社会学・法学・人文地理学等)を用いて学際的に追究します。具体的には島根県をはじめとする少子高齢化対策、過疎化対策、地方分権、地域経済振興、中山間地域開発などの政策的課題を研究します。また、北東アジアをはじめとする国際社会との関わりの中で新たに発現する地域の社会的課題の発見と、その解決に向けた具体的な施策を立案しマネジメントする能力を有する高度職業人及び研究者を養成します。

教育の特色

グローバライゼーションの深化と情報技術の高度化の急激な進展に伴い、北東アジア社会は大きく変わろうとしています。日本全体や地方社会に現われている社会的課題は、北東アジア地域全体や地域社会においても現われる社会の不安定要因と同質であるとの認識に基づき、島根県立大学大学院では、開発政策研究の視点を地域開発政策へと特化させています。
北東アジア研究についても、従来の欧米的な価値観に基づく地域研究の手法では、この地域の人々の社会活動の現状を精神構造にまで踏み込んで理解することには限界があります。そのため、日本を含む北東アジア社会に内在する共通した歴史観や社会観の深い理解のもと、北東アジア地域の新たな社会的枠組みの創成に向けた超域研究へと拡大・深化させ、従来の方法にとらわれない、新たな教育課程を構築し展開します。

体系的な学修の中で高度専門知識を培う
博士前期課程では、さらなる学修の充実を図るため、セメスター制を採用しています。
1年次に本学大学院における教育理念を理解できるように「専門導入科目」をそれぞれの専攻ごとに配置し、1年次から2年次にかけて論文作成に必要な知識を専攻横断的に学び、幅広い基礎的能力や俯瞰的なものの見方を修得できるよう「専門科目」を両専攻共通科目として配置しています。
また、1年次の配当科目として論文作成のために必要な資料読解や情報解析の技法を学ぶ「国際言語演習科目」および「情報解析科目」を配置しています。(秋学期入学者については2年次秋学期までの履修とする場合あり)
さらに、論文作成を行うための「研究指導科目」を1年次から2年次にかけて配置し、体系的に学位授与へと導く教育課程を編成しています。

島根県中山間地域研究センターとの連携大学院による地域研究の充実
「島根県中山間地域研究センター」は、わが国初の中山間地域を研究対象とする総合研究機関です。島根県立大学大学院は、中山間地域の抱える問題を、島根のみならず日本、および北東アジア地域に共通する問題ととらえ、平成20年度に島根県中山間地域研究センターとの連携大学院を設置しました。再編後のカリキュラムには、地域研究を充実させるため、連携大学院の科目や高度地理情報システム(GIS)に関する科目等を配置しています。

教員の集団指導による演習、研究指導の充実
学生が幅広い観点から研究テーマを選定し論文作成が行えるよう、1名の学生に対して3名の教員が指導を行います。
博士前期課程においては、同一専攻の教員が2名と、異なる専攻の教員の1名が指導教員となり、博士後期課程においても、十分な研究実績を有する教員により集団指導を行います。また、毎月2回程度、教員や他の大学院生が参加して合同発表会を実施し、多角的に研究に対する助言を得る機会を設けています。

研究成果をもって単位を認定
博士後期課程の「特別研究活動」は、現地調査とその報告書、学会における報告、論文掲載のいずれかをもって単位認定する科目で、2年次に配当しています。
博士後期課程の学生については、北東アジア地域研究センター(NEARセンター)の准研究員の資格を得ることにより、現地調査に必要な旅費や費用の助成が受けられる制度があります。

看護学研究科

1.育成する人材像

島根県の健康課題を深く理解し、保健医療の質の向上に向けて、主体的に探求できる研究能力を備え、地域医療を牽引する優れた看護実践者を育成します。

2.教育研究上の目的

  • 人間の尊厳を基盤とし、広い視野に立って看護学の深奥を究め、保健・医療・福祉環境の変化に創造的に対応できる専門知識と技術及び研究能力をもった人材を育成します。
  • 実践と研究を通して看護学の発展と島根県の保健・医療・福祉の向上に寄与します。

3.看護研究科の目標

  • 高い倫理観と広い視野で看護の課題を科学的に探求し、患者及び家族、住民が自ら課題解決を図れるよう、介入できる看護実践能力を養います。
  • 長期的な展望をもって、患者及び家族・住民の状況を踏まえた最適な保健・医療・福祉サービスを統合して提供できるよう、他職種他機関とのコーディネート力を養います。
  • 過疎・高齢化が進展する中山間地域・離島における健康課題に関心を持ち、課題解決に向けて主体的に取り組む能力を養います。
  • 問題意識をもって看護現象を分析し、論理的に探求できる研究力を養います。

4.研究分野の概要

(1)がん看護学

キュアとケアを統合し、がん患者とその家族のQQL向上をめざした卓出したがん看護実践能力・適切な倫理的判断力・研究的な視点を備え、がん患者とその家族を取り巻く保健・医療・福祉環境の変化に創造的に対応できることをめざします。

(2)精神看護学

精神の健康問題をもつ人々の療養生活を支援する介入研究を通して、エビデンスをもって看護実践やケア環境の質の改善に向けて取り組むことをめざします。

(3)高齢者リハビリテーション看護学

倫理観と研究的視点を基盤として高齢者自身とその周囲の環境に働きかけ、生活機能の維持・向上と社会参加を促進する看護実践に取り組むとともに、高齢者や家族そして多職種とのコーディネート力を修得することをめざします。

(4)地域保健学

住民の健康増進および疾病予防に対する質の高い保健活動を保証していくために、地域特性を踏まえ、課題解決に向けてエビデンスの活用と現行の法律・制度・政策が健康に与える影響を分析し、解決策を提案できることをめざします。