研究科・専攻
経済学研究科 国際経済専攻
グローバルな視点を身につけ、世界の課題を解決する
ボーダーレス化が進む世界で、国際経済学を理論と地域研究から学ぶ「経済学研究科」。
ミクロ・マクロ経済をはじめ、金融・財政といったデータ分析に欠かせない理論を学ぶ「経済学系列」、貿易論や国際法から現代日本が抱える経済問題まで幅広く学ぶ「国際政治経済系列」、転換期にある中国やロシア経済など激動する世界経済情勢に切り込む演習が中心の「地域経済系列」−が研究の柱となっています。
また、資源・エネルギー政策、ベンチャー企業研究、ファイナンス論といった実務科目も充実。日本人学生は英語、外国人留学生は日本語などの運用能力を身につけ、国際経済の視点を生かして世界で活躍できる人材を育成します。
商学研究科 商学専攻
世界で活躍するビジネスリーダーと、税理士などの職業会計人を養成
マーケティングや財務会計などの高度な専門性が求められる現代のビジネスシーン。本研究科では、国際舞台で活躍するリーダーや、会計・税務に通じた高度な職業人の養成に力を入れています。研究の柱となるのは「商学系列」「経営学系列」「会計学系列」「法律学系列」の4分野。外国人留学生にも人気が高い「商学系列」「経営学系列」では、国際的なビジネスコミュニケーション能力の育成を中心に、日本型・アジア型経営戦略などのカリキュラムを展開しています。一方、「会計学系列」と「法律学研究」では、国際財務報告基準や租税法などの習得を通じて、税理士や公認会計士など、高度な職業会計人の養成を目指します。また、IT経営などの実務講義や、外国文献を研究するための科目も設置されています。
工学研究科
人々の快適な暮らしを提案できる、創造性と高度な専門性を備えた人材を育成
科学技術大国であるわが国においては、常に質の高いエンジニアやクリエーターが求められています。
そこで本研究科では、「著しい科学技術の進歩に柔軟に対応できる、高度な応用の利く能力」「現代の科学技術を検証し、新しい領域を開拓できる創造性」「科学技術上の課題やデザイン上の問題を広い視野から判断できる国際感覚」の3点をを重視。科学技術の発展に貢献できる力を持った研究者やエンジニア、さまざまな領域のデザイン課題に取り組むことのできるクリエーターの養成をめざし、「機械・電子システム工学」「情報・デザイン工学」の2専攻を設置しています。多種多様な研究分野の中から自分の興味あるジャンルを追究し、人々の快適な暮らしを提案することができる、創造性豊かな人材の育成に力を入れています。
言語教育研究科 英語教育学専攻 日本語教育学専攻
英語・日本語教育のスペシャリスト。将来の研究者への道も
グローバル化が進む中、国や地域で異なる文化や価値観を多様性として捉えるためにも、言語学と言語教育学で高い専門性を持つ人材が求められています。本研究科では、高度な言語運用能力を持ち、言語教育の専門知識と指導技術・能力を身につけた職業人ならびに研究者の養成を目指しています。博士前期課程においては「英語教育学専攻」「日本語教育学専攻」を設置しており、「英語」では、中学校、高等学校などで高度な英語の授業ができる実践力を高め、英語教育が直面する課題に対して、指導的な立場で対応できる能力を高めます。また、「日本語」では、異文化コミュニケーションに積極的に取り組み、相互理解を深める確かな日本語力を身につけた人材の養成を目指します。
国際協力学研究科 国際開発専攻 安全保障専攻
国際開発・安全保障の二本柱。世界に貢献する人材を育成
変化し続ける世界を見据えて、国際協力・地域開発と安全保障分野を融合して学べる本研究科。「国際開発専攻」では、開発経済学などの理論研究をはじめ、東南アジアや中南米などの地域研究を通じて、開発途上地域の政治・経済、文化を理解し、貢献できる高度な知識と能力を養成します。「安全保障専攻」では、国連の意思決定が停滞して分断が生じている安全保障分野で、国家とインテリジェンスといった危機管理論や中国、ロシア研究などのリサーチワークを通じ、学術的・実務的に貢献できる専門性を身につけます。両者間の共通科目も多く、政治経済や安全保障分野で評価の高い本学の「国際学部」「海外事情研究所」講 師陣といった、人的・知的財産を最大限に生かして、行動できる国際人を育成します。
地方政治行政研究科 地方政治行政専攻
政治行政のリーダーや、防犯・防災分野の専門的職業人を育成
本研究科では、政治や行政に関する高度な知識を持ち、政策立案・遂行能力を発揮する地域のリーダーを養成します。授業では、地方政治行政に関して学生自身が立てた「問い」を、適切な社会科学の方法論を使って分析し、何らかの「結論」（エビデンス）を得るという体験をします。論文を完成させる過程で得られる「自らの手で政策立案に関する証拠を得る」ことは、学生の「問題発見解決力」に直結しており、貴重な体験となります。また、あらかじめ具体的な進路の例を示し、学生の希望に応じて最適な教育課程となるよう「地方自治コース」（地方議員、地方公務員など）、「公共政策コース」（国会議員、シンクタンクなど）、「防犯・防災コース」（警察、消防、防衛など）の3コースを設けています。
