獨協大学大学院

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研究科・専攻

法学研究科 法律学専攻(博士前期・後期課程)

前期課程では、研究者養成の第一段階として、法曹、民・商事法務などを志望する者にも門戸を開き、高度な知識を持った専門家の育成をめざしています。この目的のために、専修科目によっては外国語の受験を必ずしも必要とせず、代わりにほかの専門科目で受験する方法もあります。後期課程は、大学などにおける自立した研究者の養成を目的としています。より高度な専門性と応用的研究能力を育成するために、「総合研究」という科目を設け、自己の専修科目のほかに、関連する分野の科目を総合研究科目として履修する点に大きな特徴があります。これによって、関連科目を担当する教員からも研究指導を受けることができ、応用的、組織的、さらには学際的な研究に対応できる指導体制を実現しています。

外国語学研究科

ドイツ語学専攻(博士前期・後期課程)

前期課程には、ドイツ語教育、ドイツ語学、ドイツ文学、ドイツ文化、ドイツ社会の部門があります。特にドイツ語教育部門は、新しい外国語教授法や教材の研究開発が進む中で、ドイツ語教育と外国語教育の専門家の育成が急務となっているとの現状認識に立って、「外国語としてのドイツ語(DaF)」を念頭に置いた、他大学院に類を見ない充実した内容を備えています。また、ドイツ文化部門では、ドイツ語圏の音楽や美術に関する専門研究もできます。後期課程でも、ドイツ語学、文学に加えて、歴史文化、政治社会など幅広い領域での専門研究が可能です。

英語学専攻(博士前期・後期課程)

前期課程は、英語学、英米文学、英語文化、国際関係論、コミュニケーション論、英語教育の各分野に関する幅広い知識と、対象を深く掘り下げて分析する研究方法を身に付けることにより、先行諸研究を自主的に判断し、これを再編成しうる能力の育成を目標としています。さらに、英語圏の言語、文化、社会に関する高度な専門知識を身に付けた人材の育成をめざしています。後期課程では、各専門分野の研究者として自立できる研究能力を育成するカリキュラムを編成しています。

英語学専攻(博士前期課程)英語教育専修コース

本コースは、「現職英語教員」および「将来英語教員をめざす社会人」のための1年コースです。将来の小学校・中学校・高等学校の英語教育における国際コミュニケーション英語の重要性に対応するため、最新の研究に基づいた授業内容を提供し、英語教育の実践のレベルアップを図ることを目的としています。すでに教員免許状を取得している場合は、「中学校教諭専修免許状」「高等学校教諭専修免許状」が取得できます。

フランス語学専攻(博士前期・後期課程)

研究者、教員、国際的企業人などとして活躍するために必要な高度の専門知識、基礎的研究能力、および十全な語学力を併せて修得することを目的としています。そのために、学生の希望や適性に応じて語学(語学教育を含む)、文学、文化の3分野の中から自分の研究テーマを選べるよう、各分野に複数の「研究」と「演習」を配しています。特に後期課程では、語学の分野にフランス語教授論研究・フランス語教授論演習を設け、文化の分野にフランス文化・社会研究およびフランス文化・社会演習という研究科目を置くなど、本学ならではのカリキュラムを編成。さらに、これらの担当教員の専門を生かしながら、総合的な学問形成の可能性に道を開いていることは、ほかの大学院におけるフランス文学専攻の博士後期課程とは違った特色です。

日本語教育専攻[1年制](修士課程)

現職の日本語教員、および有能な日本語教員をめざす人を対象に、高度な教授技能と問題意識を持った現代的な日本語教員を養成する1年制修士課程です。日本語の教授法や言語学的・文化的側面に関する知識の修得にとどまらず、異文化間コミュニケーション、カウンセリング、統計、評価測定、コンピュータ処理などの分野を追求することにより、現代の日本語教育が抱える諸問題に多面的に対処する技能と方法を修得します。そのために、少人数の演習形式を中心とした授業をメインに、より実践を重視した実務研修も取り入れながら、より集中的、効率的なカリキュラムを編成しています。

経済学研究科 経済・経営情報専攻(博士前期・後期課程)

前期課程は「応用経済・地域経済を核とするもの」「経営・情報科学を核とするもの」の2つの学問分野を柱に、これらの学問分野を支える、理論、歴史、財政、統計、会計など伝統諸領域の科目群を設けています。社会の進歩と変化を的確に取り入れ、わが国の国際化、情報化、多様化および専門化などに迅速に対応するとともに、演習を通じて一人ひとりの能力と個性を尊重する専門教育を実践しています。後期課程は「理論」「歴史・政策」「経営・情報」の3分野で構成。わが国の経済発展と金融政策の歴史的解明、経済政策、地域産業政策、経済地理学、さらには経営管理、社会広告、管理工学、応用統計、会計学などの高度な学問分野の科目群を設定しています。
また、前期課程では、社会人向けの博士前期課程や、現職情報教員および将来情報教員などをめざす社会人を対象とする「情報専修コース」も設置しています(下記参照)。



博士前期課程(社会人)

企業、官庁などにおける業務の高度化への対応、キャリアアップのための実力育成など、生涯学習ニーズの高まりに対応し、本研究科では2004年度から社会人向けの博士前期課程を開講しています。情報系、経営系、会計・金融系など多様な教員を配置し、専門領域が複雑化・学際化している近年の状況下で、「1つのコアとなる専門領域を深耕しつつ関連分野を幅広く学際的に見通すことができる」、いわゆる「T型人材」の育成をめざしています。

情報専修コース[1年コース](博士前期課程)

現職情報教員および将来情報教員または高度情報技術者をめざす社会人を対象にしたコースです。特に教育公務員特例法(大学院修学休業制度)などの休職制度を利用して修学する現職教員を主な対象としています。1年間で修士の学位を取得でき、情報一種免許状取得者は、より上級の「専修免許状」を取得できます。最新の情報技術や、実践的にデータを統計的に処理できる能力、システム全体の理論、さらには教職に必要な教育工学についての理論も修得します。