同志社大学大学院

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研究科・専攻

神学研究科

宗教の学術的分析を基軸に知的洞察力と広い視野を養う

【博士課程(前・後期課程)】神学専攻

本学神学部・神学研究科は、日本で最も長い歴史を持つ神学の教育・研究機関です。本研究科には1950年に修士課程、1953年に博士課程が設置されました。現在は博士課程(前期課程)、博士課程(後期課程)として活発な教育研究活動を続けています。
前期および後期課程共に、キリスト教、イスラーム、ユダヤ教といった中東生まれの一神教とその世界について、テキスト解釈をはじめとする批判的・分析的・学際的な研究を通して、諸問題を的確に把握して対応するための広い人間理解と深い知的洞察力を身に付けていきます。これによって、キリスト教関連および宗教に関する高度な知識を持ったスペシャリストとして、文明の共存に貢献する人材を育成することを目的としています。
2003年度には、本研究科を中核拠点とするプロジェクト「一神教の学際的研究─文明の共存と安全保障の視点から」が文部科学省の「21世紀COEプログラム」に採択され、本研究科は世界最高水準の研究拠点として発展しつつあります。さらに、大谷大学大学院、皇學館大学大学院、高野山大学大学院、種智院大学、花園大学大学院、佛教大学大学院、龍谷大学大学院と連携して「京都・宗教系大学院連合(K-GURS)」を設立。学術情報の交換や研究者の人的交流のほか、2006年度からは単位互換制度も始まり、京都の地の利を生かしてさまざまな宗派の仏教も学べるようになりました。キリスト教、イスラーム、ユダヤ教を学ぶ者が仏教をはじめとする日本の宗教も視野に入れることにより、新たな神学研究の可能性を切り開いています。

文学研究科

複雑化し、混迷する現代社会、人間と文化の根源を探求する

【博士課程(前・後期課程)】哲学専攻/英文学・英語学専攻/文化史学専攻/国文学専攻/美学芸術学専攻

学制改編に伴う新制大学院の設置とともに1950年に開設されたのが本研究科です。現在、哲学、英文学・英語学、文化史学、国文学、美学芸術学の5専攻が置かれ、各専攻には博士課程の前・後期課程をそれぞれ設置しています。
「学問の自由とキリスト教精神とを尊重して、学術の理論および応用を教授研究し、その深奥を究めて文化の進展に寄与すること」を理念とし、前期課程では、研究職ならびに高度に専門的な業務に従事するのに必要な研究能力および豊かな学識を養うこと、後期課程では、広い視野に立つ精深な学識と自立的な高度の研究能力を養うことを目的としています。
人間およびその言語・文化活動の全体を根源的、体系的に捉え、それらについての厳密かつ真摯な研究・教育を通じて、質的変化の激しい現代社会においても人間と文化の本質を洞察して新たな時代を切り開ける有能な人材を送り出すことを目標として定めています。
ますます複雑化・多様化し、あらゆる分野でグローバル化が進む状況の中で最も重要なのは、学問の核心にあり続けてきた「人間とは何か」という根本問題にさかのぼることです。人間洞察という目標にそれぞれの切り口から取り組み、過去と現在の問題点を明確に解明し、将来の豊かな人間性と社会の望ましいあり方を構想する真の意味での学識と研究能力を育みたいと考えています。
「人間とは何か」という普遍的な問いは、常に新しい方法で探究されなければなりません。そうすることによってのみ、現代世界の変化を見据え、理解し、人間であることの普遍的な価値がどこに、どのような形であるのかを知ることができます。

社会学研究科

変動する社会と人間のあり方を専門的かつ人間的視点から究明する

【博士課程(前・後期課程)】社会福祉学専攻/メディア学専攻/教育文化学専攻/社会学専攻/産業関係学専攻

生活福祉の問題、社会の自己認識としてのマスメディア過程、人間形成における文化と教育の課題、人間と社会の諸関係、産業活動における人間関係などを人間的視点から究明することを目的とするのが社会学研究科です。
グローバリゼーションと情報化、地域対立やテロ、仕事の疎外と失業、少子・高齢化と家族システムの揺らぎ、次世代の教育・人間形成のあり方の変化など、大きな社会変動によって人間のあり方が根本的な影響を受けています。これらの社会変動に対応しながら、人間にまつわる社会問題を解明するために、社会科学の人間化、あるいは人間の視点から社会変動をトータルに究明する社会科学が求められています。
社会福祉学専攻では、高度な研究能力と専門性を有する職業能力を養うことに専念し、多くの研究者や高度専門職業人を養成することを目的としています。
メディア学専攻は、日本におけるメディア状況の発展に寄与し、国際的に理論と実践の両面でリードできる教育・研究を推進していきます。
教育文化学専攻は、教育文化学と生涯学習との2つの領域において、人間の誕生から終焉に至る人間形成に関わる文化現象としての教育を研究対象としています。
社会学専攻は、国際的なフィールド・ワークや社会調査の経験を積むことによって、実証的な研究能力を持った専門家や研究者を養成することを目的としています。
産業関係学専攻では、雇用・労働現場に密着した職場、企業、社会レベルでの事例研究と統計解析の能力を育成し、実際的問題の分析と、それに対する解決の方策を研究します。

法学研究科

リーガルマインドと法学・政治学的知識を身に付けた、多彩な人材を育成する

【博士課程(前・後期課程)】政治学専攻/私法学専攻/公法学専攻

本研究科では、リーガルマインドと法学・政治学的知識を身に付け、社会に対して科学的な批判精神を持ちうる人材を育成することを基本としています。とりわけ社会の高度化や複雑化の進展に伴って、実社会で有益とされる高度な理論や知識体系の研究・修得に力を注いでいます。従来の法学・政治学関係の研究者養成に加えて、法曹界や国・地方自治体で活躍する専門性の高い人材、さらには民間企業の法務部門などの専門職で活躍できるような人材を育成するために、入学選考においても多様化と複線化を進めており、不断の改革を通して、全国の大学院をリードしてきたと自負しています。
授業や論文指導においては、リサーチ能力とバランス感覚のある判断力が身に付けられるように工夫しています。具体的には、理論的学習だけではなく、現実社会に起きているさまざまな問題に対して、どのような法的・政治学的アプローチが可能なのかについて考えること、また、実務家を交えたディスカッションなどを通して、問題の発見・論点の分析・解決策の提案ができるような思考のプロセスを取りうる能力の涵養をめざしています。
将来計画や研究関心に応じた多様な科目が履修できる点も大きな特長の一つです。たとえば、ロースクール発足後の新しい時代に対応するため、企業法務などの高度に専門的な職業能力の育成を重視したカリキュラムを導入しています。また、国際的に活躍できる人材の育成をめざしたプログラムを実施しています。その一例として、アメリカのウィスコンシン大学ロースクールとの単位互換プログラム、イギリスのシェフィールド大学および韓国の成均館大学とのダブル・ディグリープログラムを実施しています。なお、2015年度から、スイスのチューリッヒ大学とのダブル・ディグリープログラムも開始しています。

経済学研究科

専門知識と分析力、応用力を備えた経世済民に貢献しうる人物を育てる

【博士課程(前期課程)】理論経済学専攻/応用経済学専攻
【博士課程(後期課程)】経済政策専攻

本研究科は、同志社における教育理念である“キリスト教主義”“自由主義”“国際主義”のもと、最新の学問と、歴史の中で培われてきた伝統と文化をバックボーンに、現在社会に求められる能力を養成するインキュベータとしての社会的機能を担っています。ここでいう能力とは、新しい学術的発見を生み出す力、新しいビジネスモデルを提案する力、新しい社会システムを提唱する力、新しい政策プログラムを構築する力であり、これらのクリエイティブな能力こそが、21世紀の国際競争力の源泉となり、グローバル経済を支える力となります。
グローバル化が進む社会において、専門的能力だけではなく、経済・社会環境の変化に対して的確に対応できる能力、語学力を含めた国際感覚を有したグローバリスト&スペシャリストの重要性はますます高まっています。
本研究科では、研究者の養成はもちろん、計量分析能力、数理分析能力、歴史分析能力、政策分析能力、文化マネジメント能力、環境マネジメント能力を有し、社会の中で政策立案者や専門職業人などにもなりうる人物を育成します。

商学研究科

激変する不確実な産業社会を分析し、現実の諸問題に対処する能力を養う

【博士課程(前・後期課程)】商学専攻

激変する不確実な産業社会を、高度な専門的知識を持って精緻に分析し、変化する経済環境から生じる諸問題に対処できる人材の育成をめざしています。学部での教育課程では「ビジネスについての基礎的な専門知識を持つとともに幅広い見識を持った学生」を育成していますが、さらに自ら興味を抱いたテーマについて深く研究したいという学生の要求に応えてきました。
商業、金融、流通、貿易、経営、会計、経済といった分野の優れた教授陣を擁し、情報化や国際化の進展によって激動する現代の経済や企業経営に関する最先端の研究に取り組んでいます。前期課程では幅広い視野を持って高度な専門知識を修得すること、後期課程では自立した研究者たり得る能力を有する人材の育成をめざし、これまで優秀な研究者を多数、日本全国の大学や研究機関に送り出してきました。
研究職・専門職など多様な関心を持つ学生同士が融合し、互いに刺激し合って研究能力の向上を図り、進路希望にも柔軟に対応しています。基礎演習・特講演習をはじめ、基本から応用まで多くの科目を体系的に配置し、その時代の社会的要請に応えるべく、柔軟に科目の増開設を行っているのも大きな特徴です。
入試は一般選抜入学試験を秋(9月)と春(2月)の2回実施しているほか、学内の優秀な成績を修めた卒業予定者向けの推薦制度、学部3年次修了時点で受けられる飛び入学制度、社会人や外国人留学生に向けた入試などを設けて、勉学意欲を持った希望者に幅広く門戸を開いています。

総合政策科学研究科

高度な専門能力を備えた新時代のゼネラリストを育てる

【博士課程(前・後期課程)】総合政策科学専攻

本研究科は、多様化・複雑化した現代社会の諸問題に対応できる「高度な専門知識と総合的な問題解決能力を備えた人材」の育成を目的とする、21世紀の新時代の要請に応える研究科です。
前期課程では、政策研究や社会革新のために必要な専門能力の向上を念頭に置いた研究・教育体系が充実しています。特に優れた成績を挙げた場合には、1年間の短期で修士の学位を取得することも可能です。
後期課程では、高度な専門知識・能力を身に付けたうえで、それらの知識・能力を総合化・体系化できる研究者や高度専門職業人の養成をめざしています。また、官公庁や企業、NPOなどにおいて実務を経験してきた人に対して、高度な実務経験や研究成果を理論化するための研究機会を提供することも大きな目的です。
また、社会人を積極的に受け入れている点も大きな特徴です。例えば、夜間(18時25分開始)・土曜日に開講される授業の履修だけでも修了が可能な「昼夜開講制」の導入、官庁、企業、団体などに在職し、職場からの推薦が得られた社会人を対象とした研究計画書と口頭試問による「社会人推薦入試」の実施、職業を有する社会人や、家族の介護や育児をしている学生を長期履修学生として、最長6年間まで在籍できる「長期履修制度」の導入などが挙げられます。

文化情報学研究科

4つの重点分野で文化に科学の光をあてる

【博士課程(前・後期課程)】文化情報学専攻

現代社会は、目覚ましい科学技術の発展により、物質的な豊かさを亨受してきました。しかしながら、真に豊かな社会を築いていくためには、科学の目が技術ばかりではなく、人間と人間の営みそのものに向けられることが重要になりました。
このような現代社会の要請を受けて、本研究科では、多様な専門知識と技術をもつ教員と学生が集い、文化に科学の光をあてるような教育研究を行っています。また、人々の営み─文化─を、単に直感や経験則によってではなく、理論とデータに基づいて理解し、説明します。これにより、新しい文化理解の方法論を構築し、文化のよりよい伝承と、時代の要請に応える文化の創出に、科学的な見地から貢献します。
従来の文化研究において蓄積された知識と、データ科学の提供する最新の知識を統合した新しい研究分野を開拓することが必要であるという認識のもと、本研究科では、文化資源が持っている多彩な情報の関連性を総合化する「文化資源学」、言語現象の解明に取り組み、言語研究の新領域を開拓する「言語データ科学」、人間の行動を説明し、新たな行動様式を予測・デザインする「行動データ科学」、数理・情報・統計の枠組みを超えて、新たな方法論を構築する「データ科学基盤」という4つの重点開拓分野を設定し、それぞれを特化コースとしてカリキュラムの中心に据えることによって、学生が従来分野にない専門性を獲得でき、真に革新的な研究が芽生える教育体制を整備しています。

理工学研究科

深い学識と高度な専門知識を持つ人材、自立した研究活動を行える人材を育成

【博士課程(前・後期課程)】情報工学専攻/電気電子工学専攻/機械工学専攻/応用化学専攻/数理環境科学専攻

本研究科は、情報工学、電気電子工学、機械工学、応用化学、数理環境科学の5専攻で構成され、前期課程では各専攻分野に関するより深い学識と高度な専門知識を持ち、専門性が求められる職業に従事できる人材の育成を、後期課程では自立して研究活動を行うことができる人材の育成をめざしています。
進学に当たっては、一般入試、本学学部の成績上位者に対する推薦制度、学部3年次生からの「飛び入学」制度とともに、企業で働く社会人がさらに高度な知識・能力を養う場を提供することを主眼とする社会人特別選抜入試制度を導入。企業で経験を積んだ大学院生と、学部から進学してきた大学院生との交流が、多くの刺激を生んでいます。
社会とも積極的に連携を図り、実社会との交流活動の一環として、企業からの受託研究や共同研究を積極的に実施し、一般企業や公的機関の研究所の研究員から直接指導が受けられる連携大学院方式も導入しています。企業などの研究者の指導のもとで研究を進められるため、自分の研究が社会においてどのように役立つのか、研究がどのように製品化されていくのかを経験することが可能です。
国際化にも積極的に取り組み、理工系分野で有名な外国の大学との間で交換留学制度を実施。留学経験を生かして、より幅広い知識を身に付けることができます。

生命医科学研究科

工学と医学の融合領域で社会に役立つ新技術の創出をめざす

【博士課程(前・後期課程)】医工学・医情報学専攻/医生命システム専攻

少子高齢社会の長期化が推測される日本の近未来において、個々人に対しては健康と生活の質の向上が、社会に対しては社会保険や医療・介護などに要する経済的負担の軽減が解決すべき喫緊の課題となっています。これらの課題の解決には、医療や健康に対してより広い視野から科学的な根拠に基づいて対処できる、高度な知識や技術を持った人材の育成が急務となっています。
そのため、医学と工学の連携によって築き上げられてきた医工学分野をさらに発展・高度化させ、生命科学分野における研究成果を医工学分野に積極的に取り入れた教育研究組織の設置が必要とされてきました。このような社会的要請に応えて開設した本研究科は、医学と工学の両分野を見据え、多様な観点から生命現象の本質を正しく科学的に理解し運用できる人材の育成を目的としています。生命医科学に関連する基礎医学、生物学、化学、物理学などの学問領域に対するより深い知識と、実験事実を通した新しい知見の獲得をめざします。
生命科学から工学技術までの幅広い研究展開の特長を生かした教育課程を編成し、生命科学ならびにその周辺に位置する基礎医学、理学、工学、さらには人文科学や社会科学などの分野までをも見渡せる学際的・総合的な研究能力を涵養・啓発することを基本指針としています。
施設・設備も充実しており、新たに建設された医心館には、世界的にもトップレベルの実験設備・研究機器が設置されています。

スポーツ健康科学研究科

スポーツがもたらす健康と科学を幅広く研究する

【博士課程(前・後期課程)】スポーツ健康科学専攻

スポーツ健康科学に関するより高度な専門知識と卓越した理論を修得した専門家を育成するため、2010年度に大学院修士課程を開設、2012年度から博士課程へ課程変更を行いました。スポーツ健康科学に関連した学問領域に関わる深い知識と、実験・実習によって得られる新しい知見の獲得をめざしています。また、多様化しつつあるスポーツ健康科学を解明するためには、生命科学や理工学領域なども含めた教育研究活動を導入する必要があり、他研究科との連携を積極的に推進しつつ、高度な専門知識を有し、健康の維持増進とスポーツの発展に関わる多様な領域で社会に寄与・貢献し、活躍できる人材を世に送り出します。
本研究科に設置されているのは、健康な身体づくりのための健康科学、最先端のアスリートにも対応するスキルアップのためのトレーニング科学、および社会に開かれたスポーツ環境を実現するスポーツマネジメントの3つの領域です。スポーツ医学や生化学、スポーツ心理学、スポーツ・マーケティングリサーチをはじめ、多様な特講を個々の研究課題に応じて体系的に組み合わせ、他研究科とも積極的に連携することによって、フレキシブルかつ有機的な教育システムを実現しています。
教育課程編成の基本方針は、多様な問題への関心とキャリア形成志向を持つ学生を受け入れ、それぞれの研究課題を一貫して系統的に深化させるとともに、スポーツ健康科学内の他領域に関する知見・理論を幅広く修得させる点にあります。特定の課題にとどまらず、広くスポーツ健康科学内の関連諸領域の基礎知識を修得する必要があるため、前期課程では「健康科学」「トレーニング科学」「スポーツ・マネジメント」の3分野を設定し、それぞれの研究領域を明確化します。理論と実践、講義と演習の相互学修を通し、研究課題の追究と幅広い知見の獲得をめざしています。

心理学研究科

科学的見地から人間の本質や行動原理を深く理解することをめざす

【博士課程(前・後期課程)】心理学専攻

本研究科では、人間行動の実証的理解を重視する実験心理学を基礎とした高度な知識・技術の統合的学習と研究能力の涵養をめざし、基礎領域と臨床実践領域のいずれかに偏ることのない教育研究を展開しています。学術研究の高度化と優れた研究者養成、教育研究を通した社会貢献と国際貢献、高度専門職業人の養成の3つを目標に掲げ、人間行動の基礎にある心理学的な機能を理解するため、実験心理学的アプローチをベースとする教育と研究を行ってきました。
2011年度から、博士課程前期課程は2コース制になりました。心理学コースでは、心理学の高度な専門知識や研究能力を修得します。また、学外の研究機関や企業の施設等で研修を行い、そこで発見した課題に基づいた研究計画の立案や、心理学的見地からの企画提案など、実践的トレーニングも行っています。
臨床心理学コースでは、臨床心理学の知識の充実とともに、「心理臨床センター」や学外研修での実習を通じた実践的な技能を習得します。単なる実践家を育成するのではなく、研究能力を備えた高いレベルの科学的実践家の育成を目的としています。なお、2012年4月には、(財)日本臨床心理士資格認定協会の第1種指定校の認定を受けました。
本研究科は、「こころの科学研究センター」「実証に基づく心理トリートメント研究センター」を基盤として、広く学外の研究機関や研究者、あるいは一般の民間企業との共同研究を行っています。また、教育研究環境も充実しており、動物飼育室、薬品管理室、環境刺激制御と生体機能モニタリング装置、内分泌・免疫物質解析装置といった最新の実験機器や設備によって、多様な研究課題に対応し、国際的な研究水準を維持しています。

グローバル・スタディーズ研究科

グローバルな課題に向き合い、人類が共生していく仕組みを構築する

【博士課程(前・後期課程)】グローバル・スタディーズ専攻

本研究科は、グローバル・スタディーズ専攻のもとに、グローバル社会研究、現代アジア研究、アメリカ研究の3つのクラスターを設置し、地域研究の基盤の上にグローバル・イシューを考究する体制をとっています。地域研究としてはアメリカ、東アジア(中国、韓国、東南アジア、日本)のほか、グローバル社会研究クラスターでは、ヨーロッパ、アフリカ、中東、ラテンアメリカについて学ぶことができます。
グローバルな課題には、学問的に深化させるだけではなく、問題の緩和や解決に向けた実践的取り組みを欠くことができません。そのため、ジャーナリズムや国際協力の分野での実務専門家を迎えて、修了後のキャリア・パスにも丁寧に対応しています。
社会科学と人文科学の双方に重点を置いた教育研究活動を展開することで、広い視野と高い問題意識を持ち、論理的思考と問題解決のための実践的能力を身に付けた高度職業人、教育者、研究者の養成をめざします。
講義の約半数は英語を主としたさまざまな外国語で行われます。必修科目においては、課題発見から研究プロジェクトの組み立て、発表までのプロセスを徹底的に指導。選択科目においては自らの研究テーマに関連した専門知識を深めるとともに、隣接・関連テーマの知識を修得し、広範な視野を養います。また、他クラスターの選択科目の積極的履修も推奨します。

脳科学研究科

オーダーメイド教育で鍛えた実力が次世代の脳科学研究を支えていく

【一貫制博士課程】発達加齢脳専攻

脳の働きは人間の実存の根幹であり、その仕組みを明らかにすることは自然科学と精神科学の双方にとって最重要課題です。脳科学の研究成果は、神経・精神疾患の予防と治療や子供の教育方法の改善につながり、特に、脳の発達障害、老化に関わる「発達・加齢」を対象とした脳科学研究は、科学的・社会的意義が高く、この分野を牽引する基礎科学研究者の養成は喫緊の課題でもあります。
本研究科の「発達加齢脳専攻」の8部門長は、それぞれ、神経回路シグナル伝達制御、神経膜分子輸送、神経発生制御因子、神経回路メカニズム、神経回路形態、神経分化因子、神経変性疾患、イオンチャネル動態を研究標的として国際的実績を挙げており、脳科学研究科の学位プログラム(教育課程)は、この研究拠点を母体とする5年一貫制博士課程において、次世代を担う研究者を養成することをめざしています。
この目的を達成するために、専門知識、実験技術のみならず、研究者として独立するために必要な、研究戦略・目標設定力、深い思索力、コミュニケーション力等の実力を多面的に鍛えることを教育の主眼とします。本研究科で学ぶ方には、脳科学の研究のみならず、広範な社会的課題の解決に向けた活動を牽引するリーダーとして活躍できるよう、「真の実力」を身に付けてもらいたいと願っています。

司法研究科(法科大学院)

自主的に考え、行動することのできる「自治自立」の精神を持った法曹を養成する

【専門職学位課程】法務専攻

司法研究科(法科大学院)は、いかなる権威にも屈することなく、主体的に考え行動できる「自治自立」の精神を持った法曹、しかも「良心を手腕に運用する」法曹を養成することを第1の目的としています。「良心を手腕に運用する」法曹とは、「人間の尊厳(人権)」を重んじることも含意しています。
第2の目的は、国際的感覚の豊かな法曹を養成することです。本学の教育理念にも国際視野の育成がうたわれ、特にボーダーレス化が進む今日では、法曹にも国際舞台で活躍できる能力が強く求められているからです。
さらに、第3の目的は専門性です。21世紀の日本では、企業間の紛争が高度に専門化したため、専門的な紛争にも対応できるスペシャリストへのニーズが急速に高まっています。それは民事司法や刑事司法の領域などにおいても同じです。
これらの目的を達成するために、本研究科では、多様な社会のニーズに対応できる豊富で多様なカリキュラムを編成しています。法学未修者の必修科目である「基礎科目」は、2年次の基幹科目などの履修が可能な学力を身に付けることを目的としています。「基幹科目」は、本学法科大学院のコアとなる必修科目で、新司法試験の必修科目に適切に対応しています。さらに法曹としての資質をより向上させる科目群も選択科目として設置されており、将来のキャリア設計に合わせた能力を身に付けることができます。
市民に身近な弁護士はもちろん、企業内弁護士、渉外弁護士、裁判官や検察官といった法曹三者にとどまらず、さまざまな分野で活躍する多くの修了生を送り出しています。

ビジネス研究科(ビジネススクール)

次代を担う優れたビジネスリーダーの育成をめざす

本研究科では、国内と海外のビジネスパーソンを対象とするMBAプログラムを展開しています。さまざまな問題、課題にあふれ、複雑さを増す現代社会において、旧来のビジネスモデルに固執することなく、長期的な視点を持ちながら問題を直視し、問題解決に向けたプロセスを実行できる人材の育成をめざしています。
本研究科の教授陣は国内外の大学などで活躍してきた研究者教員や、各界の第一線での豊富なキャリアを持つ実務家教員によって構成されています。新たなビジネス教育に熱意と気概を持って臨み、本研究科で学ぶ一人ひとりの能力や資質を最大限に引き出し、一段と磨き上げるために、きめ細かな指導を行います。単に講義形式だけでなく、ディベート、ディスカッション、ケーススタディなどさまざまな教育方法を用いて学生の能力を高めるなど、教員と学生、学生同士が双方向かつ参加型の講義を通して自らの目標を達成していくのが本研究科のスタイルです。

【専門職学位課程】ビジネス専攻

本研究科ビジネス専攻では、企業経営に必要な専門知識を修得した上で、それらを基盤とする総合経営判断能力を養成します。修了者は、企業経営に対する理解力、最先端の分析手法、優れた問題解決力とグローバルな視点を持つ人材として企業から高い評価を得ています。また、ビジネスパーソンが学びやすいことも特長であり、一人ひとりのバックグラウンドに応じた科目選択、それぞれの目標達成に応じた効果的な履修ができるなど、行き渡った指導とプログラムが設置されています。

【修士課程】グローバル経営研究専攻

2014年度に開講された本研究科グローバル経営研究専攻は、グローバルな環境下でMBA取得に意欲ある日本人学生と、世界各国からの留学生とが共に学び合いながら、日本企業の国際化に大いに貢献するとともに、グローバル化の中で国際ビジネスリーダーとしてさまざまな課題に対応できる経営知識を修得し、コミュニケーション力や分析力を通して日本と母国の経済発展を支える人物を育成します。