ＭＢＡ、ＭＯＴ、会計、法律などがビジネス系の大学院として挙げられる。会計大学院と法科大学院は別途特集を組んでいるので、ここではＭＢＡとＭＯＴを取り上げよう。

ビジネス系大学院として真っ先に挙がるのがＭＢＡ。「経営学修士」と訳されているが、経営学の修士課程とは必ずしもイコールではない。学問としての経営学ではなく、経営戦略や財務、会計、マーケティング、マネジメント、問題解決能力やリーダーシップの育成といった実践教育であり、プロの経営者（その卵）の育成を目的としている。弁護士や会計士などと違い、ＭＢＡそれ自体が何かの職種を保証するわけではない。が、米国企業では経営幹部の多くがＭＢＡホルダーである。

日本ではバブル期に企業派遣で米国のビジネススクールへの留学が多く行われたが、年功序列型の日本企業はＭＢＡ取得者を生かすことができず、外資系企業へ転職してしまうことも多かった。そのため、一時期「ＭＢＡは役に立たない」という意見が企業側にあったことは事実だ。しかし、90年代半ば以降、あらためてＭＢＡは評価されている。国際競争の激化によって企業が経営の専門家の必要性を痛感していること、成果主義や実力主義の普及でＭＢＡ取得者が活躍できる素地も整ってきたことによるものである。また、ＭＢＡといえば海外、特に米国のビジネススクールであったが、国内の大学院でも優れたＭＢＡ教育が行われるようになっている。最近では医療系ＭＢＡや環境に重点を置いたＭＢＡなど、ビジネスシーンばかりではなく、公共の場で生かせるＭＢＡも出てきた。大学院によってカリキュラムは異なるが、ケーススタディの重視はほぼ共通している。勉強はハードで英語も必須だ。培える人脈も含めＭＢＡがビジネスエリートの有力なパスポートであることは間違いない。

近年、脚光を浴びているのがＭＯＴ(Management of Technology)、「技術経営」と訳される。ＭＯＴという言葉自体は「技術を戦略的に経営に活用すること」という意味。技術革新のスピードアップや研究開発の高度化・高額化を受け、経営能力だけではなく、経営の観点から技術を評価し、活用することの重要性を指し示す概念だ。こうした考えから技術と経営の両方が分かる人材育成の教育プログラムもＭＯＴと称される。米国が発祥であり、日本では経済産業省の旗振りで急速に知名度が上がってきた。大学院としては工学系と経営系があるが、どちらにせよ、半導体やバイオ、ナノテクなどの最先端の技術動向や応用法とＭＢＡのような経営戦略の両方を学ぶ。当然、各領域とも専門性は高く、文系理系を問わず、相当な勉強量が必要となる。ただし、ＭＯＴというはっきりとした定義は定まっていない。大学院以外でＭＯＴコースを設けている機関もあり、ＭＯＴコースを設置する教育機関とともにＭＯＴ自体の本当の評価はこれからだ。