法政大学大学院

[私立]

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研究科・専攻

人文科学研究科

社会人入試を実施し、自己研鑽を求めている人たちに広く門戸を開放

夏目漱石門下の野上豊一郎らを中心に創設された文学部を基礎とし、自由とヒューマニズムを基調としたユニークな学風が本研究科の特徴です。現在、哲学、日本文学、英文学、史学、地理学、心理学の6専攻が設置され、研究者と専門職業人の養成をめざしています。また、近年、大学院に求められている「社会人の再教育」にも力を入れ、各専攻で社会人入試を実施し、自己研鑽を求める人たちに、広く門戸を開放しています。
なお、2011年度から、人文科学研究科の各専攻を横断する形で国際日本学インスティテュートが加わりました。専攻にとらわれない多彩なカリキュラムが設定され、さらに充実した研究科として新たに出発しています。

国際日本学インスティテュート

“学際”“国際”−伝統的な枠を超えた大学院組織

日本の美術・工芸の持つ緻密さ、それによって表現される精神性、日本の文芸やマンガ・アニメに描かれた、人に対する優しさ、日本の町や家屋に込められた自然への親しみ、これらは日本の行政や企業の活動から、多彩な日本製品にさえ影響を与えています。日本の歴史の中で形づくられてきた社会のしくみや運営のしかた、さまざまなジャンルの芸術や感性やそれに基づく事物の中には世界に伝える値打ちのあるものも少なくないでしょう。
21世紀を迎えて、本学は日本の文化・社会を研究し、その結果を世界に向けて発信するために新しいしくみを二つ作りました。一つは研究機関としての国際日本学研究所であり、もう一つが教育機関としての国際日本学インスティテュートです。
国際日本学インスティテュートは2003年度に開設され、2011年には、人文科学研究科の各専攻を横断する大学院として生まれ変わりました。日本文学、史学、地理学を中心に、専攻にとらわれない多彩なカリキュラムが設定されています。
入学者は指導教員の開講する演習を拠点に研究します。外国との比較、外国からの視点を重視するため、外国人教員も参加し、また多くの外国人学生を受け入れています。

国際文化研究科

文化の「国際性」と「情報性」を研究し、インターカルチュラル・コミュニケーションを探求する

本研究科は、現代の国際社会において相互に依存し合いながら存在するさまざまな人間集団の展開する多様な文化を、国民国家に統合された「国民文化」の諸関係の中にあるものとしてではなく、「インターカルチュラル・コミュニケーション」によって、すなわち異文化間の理解と交流によって成立する「国際文化」と捉え、研究することを目的としています。グローバル化する世界が「国際文化」を基盤とする世界であるからには、その世界の現状を認識し、今後の展望を打ち立てるために、「国際文化学」という新しい統合的学問が求められています。国際文化研究科では、主たる3領域:異文化相関関係研究・多文化共生研究・多文化情報空間研究を通して、多面的に教育と研究を進め、さまざまなテーマによる修士論文・博士論文が書き上げられる指導体制を取っています。「国際文化」をより高度に研究しようという人材と、それを修めたうえで高度職業人として社会に貢献する人材を育成します。

経済学研究科

時代や社会の要請に応える先端的な研究者、高度職業人を養成する

1951年の創設以来、多彩な教授陣と教育プログラムにより、さまざまな大学や研究機関に多くの優れたエコノミストや研究者を送り出してきた本研究科では、1992年、他大学に先駆けて夜間社会人大学院を設置し、2003年には、博士後期課程を昼夜開講制にするなど社会人教育に一層の成果を挙げ、常に時代や社会の新しいニーズに応えてきました。
21世紀のグローバル社会では、多様化の広がりとともに高度な専門性の深化が求められています。2014年から、本研究科では、国際的通用性のある教育課程をコアに、「修士(M.A.)プログラム」、「博士5年(ph.D.)プログラム」の2つのプログラムを導入し、修士(M.A.)プログラムでは「応用エコノミスト」「高度職業人」としての自立的研究を進め、博士5年(ph.D.)プログラムでは、修士課程・博士後期課程5年一貫の教育により国際社会に発信力のある専門研究者の養成をめざしています。
そして2017年度から、修士課程1年制コースが開設。商社・銀行など経済学の研究に関連するシンクタンクなどで、研究実績が十分あると認められる社会人と、本学経済学部を優秀な成績で卒業し、QE科目を先取り履修し、QE筆記試験に合格した学生に、アカデミックな経済学を短期間で学べる環境を提供します。
また、博士論文研究基礎力審査(QE)制度を導入し、さらなる研究推進力の向上を図ります。研究基礎力の徹底と先端的な研究の遂行力を培い、経済学の多様なアプローチを通して、研究プロジェクト内外での研究発表・公表を実施するなど大学院教育の一層の充実を図っています。

法学研究科

「法化社会」の理論的最前線を学ぶ

本研究科では、現代社会における多様な問題を法的に分析し、法的な思考過程を経て最善の解答を生み出すことができる能力の育成をめざしています。司法制度改革をはじめとして、「法」をめぐる環境が大きな転換期を迎えた状況で、法律学を理論的に追究することの意味は、日々一層高まっています。このような要求に応え、本研究科では、例えば、(1)社会に生起する紛争(「もめごと」)に対し、多様な法的観点からの分析に基づいて柔軟に解釈-適用する、(2)社会の秩序維持に必要とされる公正な法秩序を構想する、(3)個人の権利保障の実現に貢献する、などのさまざまな諸能力を身に付けるため、理論的検討を行います。そのような中で、学生は、それぞれの希望に応じて、各分野における最新かつ深い知識を得ることができます。これは、研究者としての十分な基礎力となることはもとより、高度職業人として身に付けるべき、あるいは、法科大学院卒業後や法曹にとっても有益な、深い洞察に基づく法的思考を養うこともできます。そのために、多彩な講義・演習科目を展開しています。

政治学研究科

現代社会で求められている政治と政策を読み解く高度な知識と分析力を身に付ける

政治学は、都市、教育、ゴミ、高齢化、ジェンダーといった日常の生活課題から、開発、民族間や国家間の紛争、グローバリゼーションなど国際問題まで、実に多様で具体的な事象を対象としています。しかも、それらを単に論評するだけでなく、その発生の原因を探求し、問題のメカニズムと構造を明らかにすると同時に、それらの解決のための方策を研究します。現代における政治の諸問題の解決には、伝統的な政治学の諸理論に加え、法や財政、経済、行政、組織などの広範な専門知識が求められます。本研究科では政治学専攻と国際政治学専攻を開設し、これらに対処できる専門家を育成します。
【政治学専攻】
本研究科は、政治理論・思想、政治史、政治制度や政治過程といったオーソドックスな政治学から、都市政策研究、自治体学、コミュニティ論、フェミニズムやジェンダー論などの新領域の政治学まで幅広く、かつ多様な政治学のアプローチを科目の中に展開しています。学生が現代社会の問題を的確に読み解き、有効な解決策を提示する「生きた」政治学を修得することをめざしています。
【国際政治学専攻】(Graduate School of Global and Asian Politics:G-GAP)
21世紀におけるグローバリゼーションとローカリゼーションのせめぎあいの中で、グローバル化に伴う地球規模問題群への政策対応能力を持ち、国際政治、国際開発、地球環境、平和構築、人間の安全保障、アジアのガバナンス(政治と外交)などの諸分野において、専門性に裏打ちされた有為な人材育成が急務となっています。本専攻ではグローバルガバナンスおよびアジア国際政治の研究教育実績と専任教員により、地球共生社会の実現に貢献できる高度な実践的知識と英語力に加え、構想力、交渉力、実行力を身に付けた高度専門職業人の養成をめざしています。

社会学研究科

「社会学コース」と「メディアコース」 現代社会の課題に応える2コース

人間は一人で生きることができません。そして、人間が集まると社会が生まれます。その人間と社会をめぐるさまざまな営みが、社会学という学問の対象です。とは言え、人間も社会も常に変化しています。インターネットの普及、グローバル化が進み人々は国境を越えて移動、家族や夫婦の形も急速に変わりつつあります。社会学専攻では、「社会学コース」と「メディアコース」の2コースにおいて現代社会の諸課題に対応する、知の育成をめざします。
「社会学コース」では、院生が調査研究を行う中心的な土台に社会学を据え、そのほかの社会科学諸分野の知見も取り入れながら多様な社会問題に取り組む研究者を養成します。「社会学コース」は市ヶ谷と多摩の2キャンパスで昼間授業を開講します。
「メディアコース」では、メディア分野の専門職業人に求められるメディア理論や調査法、取材報道やメディアテクノロジーを駆使するスキルを学ぶことができます。「メディアコース」は平日夜と土曜日に市ヶ谷キャンパスで授業を開講し、社会人が学びやすい環境を用意しています。

経営学研究科

これからの時代を担う企業経営と経営学のプロフェッショナルへ

本研究科は、現実の企業経営を題材としながら、組織とその中で繰り広げられる人間の営みを研究し、その成果を教育することを目的として設立された研究科です。
組織や人間の営みは多様であり、単に現象を追うだけでは、現実の世界で日々生じる複雑な現象の洪水に溺れてしまいます。しかし、表面上は異なって見える現象でも、その根源を探求していくと、共通した原理にたどり着くことがしばしばあります。混沌とした現実をより深く理解するには、原理(理論)を知っていることが重要です。理論を学び、何が重要であるかを見極めることによって、現実の理解を深めていくことが可能になるのです。経営学研究科がめざしているのは、このような思考のできる人材の育成です。
経営学専攻では、修士課程、博士後期課程ともに、昼間コースと夜間コース(社会人向け)の2つを設けています。修士課程夜間コースは1992年に設立され、すでに800人を超える卒業生(経営学修士MBA)が巣立っています。また、博士後期課程夜間コースでは、社会人が働きながら博士の学位を取ることができます。本研究科は、経営学を学びたい人たちのために多様な選択肢を設けているといえるでしょう。

人間社会研究科

Wellbeingの実現をめざして

少子高齢化の進展、家族機能の変化、地域社会再生への期待の高まりなど、福祉需要の多様化に対応する新たな社会システムの構築と福祉実践の高度化が、今求められています。
本研究科は、地域社会を基盤とした人間の「生」(Life)をトータルに捉え、生活者の視点から全ての人々がWellbeingの実現を図る社会を創造することを目的とし、高度専門職業人と研究者の養成を行っています。修士課程には「福祉社会専攻」と「臨床心理学専攻」を置き、福祉社会形成の高度な専門能力を備えた担い手と、臨床心理士の養成をめざします。また、博士後期課程の「人間福祉専攻」では、福祉社会の理論と技法の開発能力形成の支援を行います。

【福祉社会専攻】(修士課程)
生活者の視点から地域社会を福祉コミュニティとして再編・再構築することが現代福祉にとって不可欠な課題であるという認識の下、福祉社会と福祉国家の連携・協働を図り、国民一人ひとりのWellbeingの実現を支援することができる高度専門職業人(ソーシャルワーカー、ケアマネージャー、コミュニティ・プランナーなど)と研究者の養成をめざします。
【臨床心理学専攻】(修士課程)
心のケアは単に教育の領域にとどまらず、医療や福祉、司法・矯正機関、企業メンタルヘルス、さらにはコミュニティの再生・創造の問題とも密接に関わっており、臨床心理学へのニーズは多様化・高度化しています。このような社会的ニーズに応える高度専門職業人、臨床心理士、研究者の養成をめざします。また、公認心理師の受験資格に対応するカリキュラムを準備中です。
※臨床心理学専攻は(財)日本臨床心理士資格認定協会から第1種指定大学院の指定を受けています。
【人間福祉専攻】(博士後期課程)
修士課程の教育研究をさらに発展させ、人間的自立を支援するために個人と環境に働きかけるソーシャルワークの理論と技法、「生活の質」を高める住環境や地域文化の理論と実践方法、臨床心理的地域援助の理論と技法などを自立的に開拓できる研究者の養成をめざします。

政策創造研究科

日本の活性化を担う政策デザイン能力を養成

グローバルな環境が変化し、地域の衰退が顕著な現在、日本のさまざまなしくみの再生が急務です。各地域で、個性的な文化や競争力のある産業の振興、サステイナブルな生活環境への改善、自然・都市景観の保護、住民や観光客に対する魅力的な地域空間の形成などが必要とされています。
本研究科では、各地域におけるこうした課題に取り組むための政策創造能力を身に付けます。「経済・社会・雇用創造群」「文化・都市・観光創造群」「地域産業・企業創造群」の3分野・9プログラムと、自治体や官庁と協力した実習プログラムによって政策立案や実施の現場感覚を養うことが可能です。 政策研究に不可欠な知識とスキル、当該分野における創造的発想力、政策センスと実務能力を習得し、豊かで持続可能な地域社会をリードする人材を育成します。

公共政策研究科

地域から国際社会に至る幅広い課題解決に貢献できる高度専門職業人を育成

公共政策研究科は、2016年度から公共政策学専攻とサステイナビリティ学専攻の2つの専攻から編成される研究科としてリニューアルしました。
公共政策学専攻は、公共マネジメントコースと市民社会ガバナンスコースの2コース体制の下で、大きな転換期にある公共政策の諸課題に取り組みます。サステイナビリティ学専攻は、環境と社会の持続可能性を高めるための諸課題に取り組みます。いずれの専攻も、公共政策を学び、研究したい意欲を持つすべての社会人・実務家に広く門戸を開いています。ただし、公共政策学専攻は、これまでの実績から、国・自治体の公務員や地方議員・議員秘書、何らかの公共政策を専門とする大学やシンクタンクの研究者、研究者志望者、NPO/NGOで活動する市民など公共セクターに直接コミットする研究を志す方々を主な対象としています。
それに対して、サステイナビリティ学専攻は、環境や社会の持続可能性に関わる諸課題に取り組む公共セクターの関係者のみならず、企業など民間セクターで環境や社会の持続可能性を高めるための多様な実務やプロジェクト(CSR、コンプライアンス、環境マネージメント、国際的な開発プロジェクトなど)に実践的にコミットしている方々を主な対象とします。
このように、本研究科は、公共セクターと民間セクターの双方から、公共政策とサステイナビリティをめぐる諸課題に実践的に取り組む能力をそなえた高度専門職業人・研究者的実務家を養成します。

キャリアデザイン学研究科

最先端のキャリアデザイン学分野を体系的に学べる日本で初めての大学院研究科

日本で初めて、キャリアデザイン学を創造する専攻として経営学研究科内に設置され、2013年に独立した研究科に改組されました。企業や公共団体、NPO、大学、高校などの機関で人事・教育・キャリア支援などを担当している方、キャリアコンサルタントとして働き、より高度な専門職をめざしている方などを対象に、理論に裏付けられたキャリアデザイン学を実学として学び、研究します。本専攻ではビジネス、教育、心理などの専門分野をバックグラウンドにしながら、個人のキャリアを学際的に明らかにすることを特色としています。学生の職業的なバックグラウンドや問題関心の領域に対応させる形で、2011年度より(1)学校などのキャリア支援や生涯学習の視点を重視する教育・発達分野(キャリア教育・発達プログラム)、(2)組織の中でのキャリア形成・支援の視点を重視するビジネス分野(ビジネスキャリアプログラム)の2分野のプログラムを設定しました。
カリキュラムは(1)基礎・共通科目、(2)プログラム科目、(3)演習科目から構成され、基礎的な理論や調査研究法などの基礎・共通科目を土台として、2つのプログラムに応じて選択するプログラム科目を配置しています。
プログラム科目は、個人のキャリア発達・開発に焦点をあてたキャリア発達科目群、キャリアを支援する組織や専門職能を考えるキャリア・プロフェッショナル科目群、個人の組織行動を条件づける社会的な政策や制度を検討するキャリア政策科目群から構成されます。これらの基礎理論や手法をベースにして、演習において論文研究指導を行います。

連帯社会インスティテュート

「新しい公共」を担う次世代の社会的リーダーを養成

今、世界では、グローバリゼーションやICT化などを背景として、市場の失敗による貧困の増大、格差拡大が経済社会の持続可能性を脅かしています。そのため、「公」を担いうる連帯経済、社会的経済、サードセクター(市民セクター)などの構想があり、社会的排除の問題に取り組む社会的企業に大きな関心が寄せられています。本学では、グローバル化や競争激化の中で分断された個人や組織をつなぐキーワードとして「連帯社会」の実現を掲げ、2015年に日本労働組合総連合会、日本労働文化財団と本学とが連携して設置する日本初の教育プログラム「連帯社会インスティテュート」を開設しました。本インスティテュートでは、政治学研究科および公共政策研究科を母体に、連帯社会をベースにした市場経済、社会システムのあり方、サードセクターの形成発展の課題を研究し、「新しい公共」の担い手となる人材を育成します。
【設置プログラム】
●労働組合プログラム
労働組合を取り巻く環境が大きく変わりつつあり、新たな課題が次々に突きつけられています。本プログラムでは、市民社会の一員としてどう対応していくべきか。「公正」と「公平」を鍵概念として、国際比較や歴史、事例などに学びながら、困難に立ち向かうための理論と姿勢を学びます。
●協同組合プログラム
日本の協同組合は世界でもトップクラスの規模を持っていますが、政治経済社会における認知度は限られています。本プログラムでは、協同組合の理論と歴史、協同組合のガバナンスと社会的責任、政治や公共政策との関わり、市民社会における役割について学びます。
●NPOプログラム
NPO(民間非営利組織)は地域・社会の課題解決と社会システム変革の役割を果たし、「新しい公共」の実現による市民社会をめざしています。本プログラムでは、NPOの理論と歴史、ネットワーク論、協働、社会的企業など、NPO発展のための社会的関係について学びます。

スポーツ健康学研究科

スポーツと健康づくりに関わる高度専門的職業人を養成

スポーツ健康の分野において、現代社会では多面的な高度専門的職業人の養成が求められています。このため、本学ではある特定の専門分野を深化させるだけではなく、関連する分野を総合的に学ぶことを重視します。
本研究科では、「スポーツ健康学」を教育研究の土台としながらも、これまでのスポーツ健康学の枠組みに縛られることなく、最新のスポーツ科学と健康科学を総合的に展開。幅広いスポーツ健康学に関わる基礎知識をベースに、スポーツと健康づくりに関わる各種の教育や事業を企画・立案・管理・運営、実践・指導、点検・評価することのできる実践力の高い人材を育成します。

情報科学研究科

ものつくりからの概念つくり。情報社会の新しい時代を築く人材を育成

情報社会は、インターネットの普及によるグローバリゼーションにより大きな変化がおこりました。主権国家は産業社会での基本的な枠組みでしたが、この枠組みを超えるものがたくさん見受けられるようになり、その例である情報科学の研究者・技術者は、物理的な場所に支配されなくなりました。このような変化に対応するためにはこれまでとは違った概念と組織を必要となります。
このような時代の変化に対応するため、本研究科では、情報処理学会が発表している情報科学の知識体系(J07)で提案されている「並列コンピューティングとアーキテクチャ」「ソフトウェアシステム科学」「仮想現実とマルチメディア」「サイバーワールドとインテリジェント・コンピューティング」の重要な4つの分野で構成されたカリキュラムを実施しています。
また、情報科学の分野は最も国際化が進んだ分野であるため、留学生を積極的に受け入れるとともに、必要な科目については英語で講義を行い、研究科として独自に支援をして国際会議での発表を促進しています。研究環境も充実しており、ノート型のパソコンを貸与するとともにデスクトップコンピュータを備えたセパレート型の研究室を設置しています。

デザイン工学研究科

デザイン工学研究科で総合デザインの研究をめざす!

本研究科では、地球環境の保全とサステイナブル社会の創出、および新しい文化的価値の創造などを目標とする総合デザインに関する研究と、その理念に資する人材の育成をめざしています。専攻分野は、自然科学、認知科学、人間工学、美学などの共通知識基礎と工学の先端専門技術を統合した総合的な建築学、都市環境デザイン工学、システムデザイン工学です。
本研究科では、(1)企画・立案能力(2)デザイン能力(3)問題解決能力(4)職業的倫理(5)歴史と文化への理解(6)地球環境への理解(7)表現・伝達能力の育成を教育の基本目標として掲げています。
各専攻は、これらを実践的で革新的なカリキュラムによって具体化し、実現しています。本研究科では、総合デザイン力を身に付けた貴重な人材として、多様化・複雑化した新しい時代の困難な要請にも果敢に対応できる人材を育成します。

【建築学専攻】
企画立案能力、デザイン能力、問題解決能力、職業的理論、歴史と文化への理解ができる素養や能力を持った人材の育成を行います。
【都市環境デザイン工学専攻】
異なる入学制度を設け多様な学生を受け入れています。人文・社会系学部の卒業者を対象としたキャリア3年コースを設置しました。
【システムデザイン専攻】
ユーザビリティー向上が求められる、複雑な社会に対応した教育方法。実務経験を生かした高度職業人の養成として昼夜開講制を実施しています。

理工学研究科

先端技術分野の発展、そして高度情報化社会を担う

本学理系学部の再編・改組に伴い、2013年から工学研究科を改組して、理工学研究科機械工学専攻、電気電子工学専攻、応用情報工学専攻、システム工学専攻、応用化学専攻、生命機能学専攻の6専攻構成とし、学部と大学院研究科専攻との一貫性を再構築しました。学部から大学院修士課程までの6年一貫の専門教育と、それに引き続く博士後期課程における研究者養成を行う体制を整えています。
2016年にシステム工学専攻がシステム理工学専攻として生まれ変わりました。理学・工学・社会科学領域を横断する高度技術者や研究者を養成します。
【機械工学専攻】
材料・機械・熱・流体の4力学を中核に、機械工学の基盤学術を修得します。
【電気電子工学専攻】
集積回路などの電気電子工学分野に重点を置き、最新設備を使用して先端技術の基礎と応用を研究します。
【応用情報工学専攻】
実用的で高度なシステムを実現する、「モノづくり」に携わるためのICT分野の研究を行います。
【システム理工学専攻】
「創生科学系」「経営システム系」の2つの系からなり、どちらも理学・工学・社会科学領域の広範な学びと実践を行います。
【応用化学専攻】
製造業を中心に、幅広い産業界で化学の専門能力を生かし、社会構築に貢献できる研究開発者・技術者を育成します。
【生命機能学専攻】
ゲノム、蛋白質、細胞、生命システムの「生命機能学」と、「植物医科学」の2領域で構成されています。

総合理工学インスティテュート(IIST)

総合理工学を英語で学ぶ横断型大学院プログラム

IIST(Institute of Integrated Science and Technology)は、本学大学院理工学研究科と情報科学研究科が協働し、理系専攻分野の先端的研究を遂行するとともに専攻横断的な研究分野を設けサステイナブルなグローバル社会の実現に向けた問題解決に取り組むことを目的に2016年9月に開設されました。

情報系分野を中心とした5分野から構成
  • グローバル情報システム分野
  • ユビキタス通信・ネットワークシステム分野
  • グローバル経営情報分野
  • メディア・情報処理分野
  • 医療・健康・福祉理工学分野

法務研究科〈法科大学院〉

21世紀を担う柔軟で誠実な法曹を養成

本学法科大学院は司法制度改革の理念に基づき、現代の多様な法的問題に応えうる、優れた法曹の養成に取り組んでいます。
そのために充実した教授陣による少人数教育、先進的な実務教育、多様なカリキュラムと高度な設備という万全の体制を整えています。
特に、カリキュラム面では実際の紛争に身を置くクリニック関連科目を重視し、併設している法律事務所で、身に付けた専門知識を具体的な紛争の現場で応用する機会を設け、複雑化する現代社会の法律問題に対して適切に対応できる、柔軟な応用力を持った法曹を養成します。

イノベーション・マネジメント研究科

1年で10年の差をつける ビジネス・イノベーターの育成をめざすビジネススクール

本研究科は、企業内で新規事業や組織変革を構想しリーダーシップを発揮できる人材や、新たなビジネスを起業する人材、オーナー企業の後継経営者など、ビジネスにおいてイノベーションを起こせる高度な企業人を育成することを目的としています。IT化とグローバル化とスピードが求められる現在、短期化したビジネスの変革のサイクルに対応するため、1年制を主体にし、2年制も併設したビジネススクール(昼夜・土曜日開講)です。原則、3年以上の職務経験を持つ者を対象とし、ITの本質とその戦略的活用の理解も深められる高密度カリキュラムが特徴です。スピードとグローバル化が求められる中、リスクを計算しながら、大胆な発想と行動力でビジネス・イノベーションを果たす能力を育み、修士論文に代わる「プロジェクト」という必修科目で、実践的にこの能力を養います。

現実のビジネスの課題を解決する「プロジェクト」の成果達成に向けた科目の配置

現実のビジネスでは、課題や新規事業に対して革新的な構想を構築できる能力が求められます。本研究科では、ビジネススクールで学んだ成果として、机上の空論ではなく、現実のビジネス課題を解決するイノベーションのプランを作成してもらう「プロジェクト・メソッド」を採用しており、「プロジェクト」の成果達成を中心に考えた、基礎・専門・応用に分かれたカリキュラムを採用しています。
基礎科目は、プロジェクトの立案や基本的問題の把握に必要となる基礎知識の獲得および基礎技術の修得を主たる目的として、専門科目はプロジェクトの具体的展開、報告書の作成などに向け、より高度な知識および応用能力の修得を主たる目的として設定しています。
応用科目の中心は必修科目の「プロジェクト」で、選択必修科目の「セミナーI」「セミナーII」は、国内外の著名な教授陣により時事的なテーマを議論します。
学位は、経営管理修士または経営情報修士を選択できます。