TOP 大学院進学ガイド > 大学院・研究科を知ろう > 専門職大学院でプロをめざす
2003年度にスタートした専門職大学院は、高度で専門的な職業能力を持った実務家の養成を目的とする、新しいタイプの大学院です。その種類は年々増加しつつあり、法律、会計、経営や医療、教育まで、多岐にわたっています。
いずれの分野においても高度で専門的な職業能力を備えることを目的とする人が通う大学院なので、理論と実務、両面の教育が行われており、修了すると「修士」ではなく、「経営管理修士(専門職)」のように、「専門職学位」が授与されます。
◎社会人のニーズに応える専門職大学院
2012年度の入試結果は、専門職大学院の在学生数に占める社会人の割合が4割になるなど、社会人のスキルアップのための進学先として確立されつつあります。社会人がより学びやすい環境に整備された大学院であるということもその一つの要因です。
法科大学院とは法曹界のプロフェッショナル養成機関である法科大学院は、国民生活において法曹需要が増大するだろうという予想のもとに、法曹の質を保ちつつ法曹の増加を図ることを目的の一つとして、その養成に特化した教育を行うプロフェッショナル・スクールとして構想されました。 法科大学院に入学するには法科大学院は、必ずしも法学部出身者だけを受け入れているわけではありません。指向としては、経済学や理数系、医学系などさまざまな学部出身者を受け入れ、多様なバックグラウンドを持つ法曹の輩出をめざしています。
法科大学院の入学選抜は志願者全員が、法科大学院協会、財団法人日弁連法務研究財団、社団法人商事法務研究会の3団体による「適性試験管理委員会」が行う「適性試験」(法科大学院全国統一適性試験)を受けなければなりません。 法科大学院を修了すると新司法試験の受験資格を得ることができます。法科大学院を修了していない人が司法試験を受けるには、司法試験予備試験に合格することが必要です。 |
|
教職大学院とは近年の教育の現場は、子どもたちの学ぶ意欲の低下やいじめなど、多種多様な問題を抱えており、日に日に複雑化してきています。こうした環境の変化を背景に、教員養成教育の改善、充実をめざし創設されたのが、教職大学院です。高度専門職養成としての教員養成に特化しています。 教職大学院に入学するには各大学院において、具体的な教育目標に基づく入学者受け入れ方針が明確にされています。学部卒業者および現職教員を対象に、各大学院が決めた選抜方法によって選考されます。 教職大学院を修了すると専門職学位として、「教職修士(専門職)」を授与されます。また大学院修士課程修了程度に授与される「専修免許状」という教員免許状が取得できます。 |
|
会計大学院とは会計分野における専門職養成を目的としているのが、会計大学院です。公認会計士法の改正により、国の政策として公認会計士の大幅増員をめざして創設されました。会計監査のグローバル化が進む傾向から、会計に関する高度専門職業人の養成が急務となっています。 さらに企業の組織再編、M&Aなど、会計に関する知識が必要な事象が増加していることもあり、財務、経理などの専門知識と能力を持ったプロフェッショナルが必要とされています。 会計大学院に入学するには各大学院において、独自の基準を設けています。 会計大学院を修了すると公認会計士試験の科目を一部免除されます。 |
|
MBA大学院(経営大学院)とはMBAとはMaster of Business Administrationの略で、日本語では経営学修士のこと。 MBA大学院に入学するには各大学院に独自の基準が設けられています。 MBA大学院を修了すると修了すると、「経営学修士(専門職)」の学位を授与されます。 |
MOT大学院とはMOTとはManagement of Technology(技術経営)の略。技術と経営を結びつけられる人材へのニーズが高まっている昨今、注目されている大学院です。「技術のわかる経営者」や「経営のわかる技術者」の育成をめざしています。 MOT大学院に入学するには各大学院において、独自の基準が設けられています。 MOT大学院を修了すると修了すると、「技術経営修士(専門職)」の学位を授与されます。 |
臨床心理系大学院とは日本の社会構造の変化に伴い心の問題が重視されるようになっている近年、臨床心理士は注目の資格です。 臨床心理士の受験資格・第1種の指定大学院の修了 なお指定大学院は、協会が実施する審査ををもとに、6年間の指定を受けるものあり、指定の継続には再度、審査があります。めざす大学院が指定されているかどうかは確認しましょう。 臨床心理系大学院に入学するには各大学院において、独自の基準が設けられています。 |
|
個人情報の取り扱いについては、(株)進研アド「個人情報保護方針」をご確認ください。
(C) Shinken-Ad. Co., Ltd. All Rights Reserved.