研究科・専攻
アジア・国際経営戦略研究科
アジア等を中心とするグローバルビジネスや社会課題解決の現場で、
イノベーション創出や課題解決への価値提供ができる人材を育成
コロナ禍を境にビジネスを取り巻く環境は大きく変容し、人々のライフスタイルや価値観も大きく変化しました。アジア等を中心とするグローバルビジネスの領域では、様々な社会課題解決も含めた多数のイノベーション創出が求められ、国境や組織を超えた人々のコミュニケーション、互いの理解やリスペクトなどが必須で、AI等各種最新ツールの活用も重要となっています。本研究科はビジネス経験豊富な実務家教員と学術的な教員による多彩な授業やゼミを行っており、博士前期課程では令和8年度より新カリキュラムでの教育を予定しています。アジア等を中心とするグローバルビジネスへの志やモチベーションが高い方を歓迎します。
アジアを中心とするグローバルビジネスの研究
アジアを中心とするグローバルビジネスを理解するために経営学及びその周辺領域の専門知識を提供します。さらに実践的な能力が身につくよう研究指導を行います。
経済学研究科
日本・アジア経済の発展に貢献できる人材の育成
経済学研究科では、複雑化する経済社会を理解し分析することに役立つ専門知識や分析ツールを修得し、グローバルな視点を身につけることで、アジアで活躍する高度専門職業人や研究者を育成することを目指しています。このため、社会人や外国人留学生にも門戸が広く開かれています。教育内容としては、理論、歴史、政策・応用、国際・地域経済の幅広い専門科目群が設置され、税理士養成のための税法関連科目も設置されています。グローバルな視点を含めて多様な視点から経済社会を総合的に理解することで、アジアを始めとする国際社会の一員として、直面する高度で複雑な課題に積極的に取り組む能力を身につけることができます。
経済学の実践的プログラムの提供
基礎的な経済・統計理論の学修の上に、データ分析や政策評価の演習などを通じて、問題解決を重視した実践的なプログラムを提供します。
指導教員には、実務経験豊富な政府（内閣府・財務省）や日本銀行出身のエコノミスト・専門家を配しています。
税理士資格取得に向けたサポート
税理士試験科目免除となる研究指導が受けられ、実務に根ざした法解釈と背景が学べます。
指導教員には、国税庁勤務経験者といった第一線で活躍した実務家を配しています。
法学研究科
高度の法的教養を身につけて社会で活躍する人材を育成
法学研究科は、「研究者の養成」、「税理士の養成」、「公務員の養成」という3つを柱とするカリキュラムを設けることで、研究者・高度職業人として活躍できる優れた人材の輩出に努めています。本研究科の特色は、「徹底した少人数教育」にあります。大学院生は教員から懇切丁寧な指導を受けることで、高度な専門知識を着実に「身に付けることができます。加えて、仕事と勉強が両立できるように「社会人学生に配慮したカリキュラム」を提供している点も本研究科の特色です。皆さんが本研究科に入学されて、研究・勉学に勤しみ、高度な専門知識を身に付けた優秀な人材として社会で活躍されることを心から期待しています。
税理士資格取得に向けたサポート
税理士試験科目免除となる研究指導が受けられ、実務に根ざした法解釈と背景が学べます。
指導教員には、国税庁勤務経験者といった第一線で活躍した実務家を配しています。
公務員試験対策のカリキュラム
専門職業人である国家公務員・地方公務員の養成に対応するべく、カリキュラムが構築されています。憲法、民法、行政法などの他に公務員試験対策科目として、経済学も開設し、公務員試験の合格を目指す学生をサポートします。
