研究科・専攻
アジア・国際経営戦略研究科
経営学の基礎を礎に、グローバルビジネスと先端課題に挑む
現代企業における経営課題は、社会の変化に伴って、ますます複雑化しています。とりわけ、AIやデジタル技術の進展、グローバルなビジネス環境や社会構造の変化による多面的かつ複雑な課題に向き合う必要があります。本研究科では、令和8年度より新カリキュラムを導入し、こうした時代の変化に対応した教育を展開します。具体的には、基幹科目、発展科目、グローバル関連科目、研究指導を有機的に組み合わせたカリキュラムを構築しています。本研究科は、アジアを中心としたグローバルビジネスに強い関心を持ち、経営学の基礎をふまえながら、多様な課題に主体的に取り組もうとする学生の入学を歓迎します。
アジアを中心とするグローバルビジネスの研究
アジアを中心とするグローバルビジネスを理解するために経営学及びその周辺領域の専門知識を提供します。さらに実践的な能力が身につくよう研究指導を行います。
経済学研究科
日本・アジア経済の発展に貢献できる人材の育成
経済学研究科では、複雑化する経済社会を理解し分析することに役立つ専門知識や分析ツールを修得し、グローバルな視点を身につけることで、アジアで活躍する高度専門職業人や研究者を育成することを目指しています。このため、社会人や外国人留学生にも門戸が広く開かれています。教育内容としては、理論、歴史、政策・応用、国際・地域経済の幅広い専門科目群が設置され、税理士養成のための税法関連科目も設置されています。グローバルな視点を含めて多様な視点から経済社会を総合的に理解することで、アジアを始めとする国際社会の一員として、直面する高度で複雑な課題に積極的に取り組む能力を身につけることができます。
経済学の実践的プログラムの提供
基礎的な経済・統計理論の学修の上に、データ分析や政策評価の演習等を通じて、問題解決を重視した実践的なプログラムを提供します。
指導教員には、実務経験豊富な政府（内閣府）出身のエコノミストや各分野の専門家を配しています。
税理士資格取得に向けたサポート
税理士試験科目免除となる研究指導が受けられ、実務に根ざした法解釈と背景が学べます。
指導教員には、租税法研究の専門家を配しています。
法学研究科
高度の法的教養を身につけて社会で活躍する人材を育成
法学研究科は、「研究者の養成」、「税理士の養成」、「公務員の養成」という3つを柱とするカリキュラムを設けることで、研究者・高度職業人として活躍できる優れた人材の輩出に努めています。本研究科の特色は、「徹底した少人数教育」にあります。大学院生は教員から懇切丁寧な指導を受けることで、高度な専門知識を着実に身につけることができます。加えて、仕事と勉強が両立できるように「社会人学生に配慮したカリキュラム」を提供している点も本研究科の特色です。皆さんが本研究科に入学されて、研究・勉学に勤しみ、高度な専門知識を身につけた優秀な人材として社会で活躍されることを心から期待しています。
税理士資格取得に向けたサポート
税理士試験科目免除となる研究指導が受けられ、実務に根ざした法解釈と背景が学べます。
指導教員には、国税庁勤務経験者といった第一線で活躍した実務家を配しています。
教育訓練給付制度
法学研究科博士前期課程は、厚生労働省の「一般教育訓練給付制度指定講座」の認定を受けています。
公務員試験対策のカリキュラム
専門職業人である国家公務員・地方公務員の養成に対応するべく、カリキュラムが構築されています。憲法、民法、行政法等の他に公務員試験対策科目として、経済学も開設し、公務員試験の合格を目指す学生をサポートします。
