中央大学大学院

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研究科・専攻

法学研究科

【博士前期課程・博士後期課程】公法専攻/民事法専攻/刑事法専攻/国際企業関係法専攻/政治学専攻

法学・政治学及びその関連諸分野における高度な研究能力と広く豊かな学識を有し、高度の専門性を必要とする業務を遂行できる人材を養成します。また、専門分野に関わらず必要とされる基礎的な知識や能力の涵養のために、博士前期課程では「研究基礎科目」、博士後期課程では「研究論科目」を置いています。前者では、研究に必要な研究倫理と研究方法及び基礎的知識・能力の修得を図ります。後者では、研究者として自立するために必要不可欠な研究指導・研究報告の手法の習得を図ります。さらに、指導教授の指導を受けながら自身の研究テーマを追究することで、専門分野以外の知識や考え方も身につけることができます。修了後は、大学教員をはじめ企業法務部門、公務員等の進路に就く者が多く、いずれの分野においても、自身の専門を生かして広く活躍しています。

経済学研究科

【博士前期課程・博士後期課程】経済学専攻

本研究科では、次代を担う「研究者」の養成と「高度専門職業人」の養成の2つを教育目標の柱としています。前者は創設以来、重きを置いてきたものであり、博士前期課程から博士後期課程への連携した指導体制によって、全国の大学教員をはじめ、研究所やシンクタンクに在籍する研究者を多数輩出してきました。一方、後者は、経済学理論に立脚しながらも、学部で修得した知識をさらに高度化・専門化しキャリアアップを目指す学生を受け入れ、複雑化する社会において即戦力として貢献することができる「高度専門職業人」として世に送り出しています。特に博士前期課程では、3つのコース(研究者コース・高度職業人コース・税理士コース)を設定し、一人ひとりの将来設計と向き合い、必要な力を適切に育む体制を築いています。

商学研究科

【博士前期課程・博士後期課程】商学専攻

5つの分野(経営学・会計学・商業学・金融学・経済学)に分けて講義科目を展開しています。学生はこれらの中から特定分野を専門的に研究するとともに、それ以外の分野についても幅広い教育・研究リソースを活用して自身の研究を深めることができます。博士前期課程では、希望進路に合わせ、豊かな学識を有する研究者を目指す「研究コース」と資格取得や優れた見識と高度の専門性を必要とする業務を遂行できるビジネスパーソンを目指す「ビジネスコース」を設置しています。また、学生が研究成果を発表する場として、学内の複数の刊行物に論文を掲載することができるほか、博士後期課程では、本学企業研究所プロジェクトに参加することができます。

文学研究科

【博士前期課程・博士後期課程】国文学専攻/英文学専攻/独文学専攻/仏文学専攻/中国言語文化専攻/日本史学専攻/東洋史学専攻/西洋史学専攻/哲学専攻/社会学専攻/社会情報学専攻/教育学専攻/心理学専攻

自身が在籍する専攻での専門的な科目に加え、専攻の垣根を超えた多彩な授業科目を履修することができます。これにより、各自の専門領域と専攻横断的な科目を組み合わせることで広い視野に立った高度で深い教養を身につけることが可能となります。また、専攻ごとに関連資料や雑誌、書籍などの専門図書を多数所蔵する「共同研究室」を設置しているほか、専攻別の各種機関誌、研究発表会など、研究発表の場を多く用意しています。本研究科では、人間の内面、社会、歴史を研究対象に、地域社会から国際社会まで、グローバル化・高度情報化した現代社会に貢献できる人材を育成しており、修了後は、大学教員や研究所の研究者、高等学校の教員や公務員、また民間企業等において、大学院で身につけた高度な専門知識を生かして活躍しています。

理工学研究科

【博士前期課程】数学専攻/物理学専攻/都市人間環境学専攻/精密工学専攻/電気電子情報通信工学専攻/応用化学専攻/ビジネスデータサイエンス専攻(2022年4月より経営システム工学専攻から名称変更)/情報工学専攻/生命科学専攻 【博士後期課程】数学専攻/物理学専攻/都市人間環境学専攻/精密工学専攻/応用化学専攻/ビジネスデータサイエンス専攻(2022年4月より経営システム工学専攻から名称変更)/生命科学専攻/電気・情報系専攻

理学、工学およびその関連諸分野に関する理論並びに諸現象にかかる高度な教育研究を行い、高い研究能力と広く豊かな学識を有し、専門分野における教育研究活動その他の高度の専門性を必要とする業務を遂行できる人材を養成しています。
本研究科は、社会のニーズの変化に対応して専攻の設置やカリキュラムの改善を重ねてきました。近年は、グローバルに活躍できる人材の育成に力を入れています。博士前期課程ではインドネシア・バンドン工科大学と、博士後期課程では台湾・國立中央大学とのダブルディグリープログラムを開設しました。また、都市人間環境学専攻において英語のみで修了できるコースを設置し、多様なバックグラウンドを持つ学生が学ぶことができる環境を整えています。
また、「連携大学院方式」による研究機関との教育研究協定を結んでいます。国立研究開発法人 物質・材料研究機構や独立行政法人 産業技術総合研究所の研究者と共に、各研究所の最先端の装置等を利用することで、より高度な研究を行うことはもちろん、学内だけでは得難い経験ができます。理工学研究科生は、学会発表助成制度等を利用して国内外合わせて毎年約400件の学会発表を行い、世界水準の研究に取り組んでいます。

総合政策研究科

【博士前期課程・博士後期課程】総合政策専攻

「政策と文化の融合・文理融合」を目指し、社会の諸問題を「学際的に」理解し、解決する人材の育成を行っており、学問、国家、文化、宗教、産学官などの境界を越えて人々が行き来する“クロスボーダー社会”において、文化的視野に基づく法政策、公共政策、経営政策などの「政策研究」を専門分野として活躍できる人材の養成を目指しています。これを背景に、既存の専門分野の理論にとどまらず、関連諸領域を幅広く取り込んだ学際的研究を行うことを目的とした演習を開講しています。一定のテーマをもとに専門分野の異なる教員が一同に集まりチーム・ティーチングを行う演習で、学生が複合的視野から研究することを助勢するのと同時に、研究分野を異にする学生同士が1つの演習のもとに集まり、互いに刺激を受けつつ、幅広い思考力を培うことを狙いとしています。

国際情報研究科

【修士課程】国際情報専攻

AI・IoT、ビッグデータに代表される技術革新により、情報化とグローバル化が急激に進展し、加速度的に社会が変化していく中で、サイバー空間と現実世界とが密接に接合する「サイバー・フィジカル」な社会_Society5.0_に内在する複雑な社会問題に対応できる人材が求められています。今後、情報システムがインフラ化し、高度な運用が求められる社会では、それを制御する法体系が不可欠です。そのような社会の要請に応え、「情報学と法学を統合し、社会のグランドデザインを主導する人材」を養成するため、2023年4月に東京都新宿区の市ヶ谷田町キャンパスに国際情報研究科を開設しました。本研究科は社会人も学びやすいよう授業は平日の夜間と土曜日に開講します。


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