獨協大学大学院

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研究科・専攻

法学研究科 法律学専攻(博士前期・後期課程)

前期課程では、研究者養成の第一段階として、法曹、民・商事法務などを志望する者にも門戸を開き、高度な知識を持った専門家の育成をめざしています。この目的のために、専修科目によっては外国語の受験を必ずしも必要とせず、代わりにほかの専門科目で受験する方法もあります。後期課程は、大学などにおける自立した研究者の養成を目的としています。より高度な専門性と応用的研究能力を育成するために、「総合研究」という科目を設け、自己の専修科目のほかに、関連する分野の科目を総合研究科目として履修する点に大きな特徴があります。これによって、関連科目を担当する教員からも研究指導を受けることができ、応用的、組織的、さらには学際的な研究に対応できる指導体制を実現しています。

外国語学研究科

ドイツ語学専攻(博士前期・後期課程)

前期課程には、ドイツ語教育、ドイツ語学、ドイツ文学、ドイツ文化、ドイツ社会の部門があります。特にドイツ語教育部門は、新しい外国語教授法や教材の研究開発が進む中で、ドイツ語教育と外国語教育の専門家の育成が急務となっているとの現状認識に立って、「外国語としてのドイツ語(DaF)」を念頭に置いた、他大学院に類を見ない充実した内容を備えています。また、ドイツ文化部門では、ドイツ語圏の音楽や美術に関する専門研究もできます。後期課程でも、ドイツ語学、文学に加えて、歴史文化、政治社会など幅広い領域での専門研究が可能です。

英語学専攻(博士前期・後期課程)

前期課程は、英語学、英米文学、英語文化、国際関係論、コミュニケーション論、英語教育の各分野に関する幅広い知識と、対象を深く掘り下げて分析する研究方法を身に付けることにより、先行諸研究を自主的に判断し、これを再編成しうる能力の育成を目標としています。さらに、英語圏の言語、文化、社会に関する高度な専門知識を身に付けた人材の育成をめざしています。後期課程では、各専門分野の研究者として自立できる研究能力を育成するカリキュラムを編成しています。

英語学専攻(博士前期課程)英語教育専修コース

英語教育専修コースは、2年以上学校で英語教育に携わっていて、かつ英語教育研究の実績を有する者を対象としており、1年での修了が可能となっています。

フランス語学専攻(博士前期・後期課程)

研究者、教員、国際的企業人などとして活躍するために必要な高度の専門知識、基礎的研究能力、および十全な語学力を併せて修得することを目的としています。そのために、学生の希望や適性に応じて語学、教育、文学、思想、文化の各分野の中から自分の研究テーマを選べるよう、各分野に複数の「研究」と「演習」を配しています。特に後期課程では、フランス語学・フランス語教育・フランス文学・フランス思想およびフランス文化という「特殊研究」と「特殊演習」を置くなど、本学ならではのカリキュラムを編成。さらに、これらの担当教員の専門を生かしながら、総合的な学問形成の可能性に道を開いていることは、ほかの大学院におけるフランス文学専攻の博士後期課程とは違った特色です。

経済学研究科 経済・経営情報専攻(博士前期・後期課程)

前期課程は「応用経済・地域経済を核とするもの」「経営・情報科学を核とするもの」の2つの学問分野を柱に、これらの学問分野を支える、理論、歴史、財政、統計、会計など伝統諸領域の科目群を設けています。社会の進歩と変化を的確に取り入れ、わが国の国際化、情報化、多様化および専門化などに迅速に対応するとともに、演習を通じて一人ひとりの能力と個性を尊重する専門教育を実践しています。後期課程は「理論」「歴史・政策」「経営・情報」の3分野で構成。経済理論、経済史、経済政策、財政金融、国際経済、経営、会計、統計、情報等の科目を配置しています。
また、前期課程では、社会人向けの博士前期課程や、現職情報教員および将来情報教員などをめざす社会人を対象とする「情報専修コース」も設置しています(下記参照)。



博士前期課程(社会人)

企業、官庁などにおける業務の高度化への対応、キャリアアップのための実力育成など、生涯学習ニーズの高まりに対応し、本研究科では2004年度から社会人向けの博士前期課程を開講しています。情報系、経営系、会計・金融系など多様な教員を配置し、専門領域が複雑化・学際化している近年の状況下で、「1つのコアとなる専門領域を深耕しつつ関連分野を幅広く学際的に見通すことができる」、いわゆる「T型人材」の育成をめざしています。

情報専修コース[1年コース](博士前期課程)

現在情報教育に携わっているか、もしくはその経験がある者、又はITパスポート以上合格者を対象にしたコースです。1年間で修士の学位を取得できます。最新の情報技術や、実践的にデータを統計的に処理できる能力、システム全体の理論、さらには教職に必要な教育工学についての理論も修得できます。