一般入試 入試要項
入試日程
2025年度
| 選考日程 | 出願期間 | 合格発表 | 入学手続期間 | 入学期 |
|---|---|---|---|---|
| 秋選考 | 2024年 9月17日（火） 〜9月26日（木） |
2024年 10月18日（金） |
2024年 10月21日（月） 〜11月1日（金） |
2025年4月または9月 |
| 冬選考 | 2024年 12月2日（月） 〜12月11日（水） |
2025年 1月15日（水） |
2025年 1月16日（木） 〜1月28日（火） |
2025年4月または9月 |
| 春選考 | 2025年 4月11日（金） 〜4月21日（月） |
2025年 5月14日（水） |
2025年 5月15日（木） 〜5月28日（水） |
2025年9月 |
※日本語教育実践領域は9月入学のみとなります。
選考方法
入学者の選抜は、書類選考のみによって行います。志願票、志願理由および学修計画書、推薦状、語学力を証明する書類などの出願書類を総合的に判断し、選考します。
検定料
検定料は徴収しません。
出願要件（応募時の言語運用能力の目安）
【英語教育実践領域】
TOEFL iBT(R) TEST 88、TOEFL(R)PBT TEST 570、または他の試験で同等の英語力が認められる者
（TOEIC(R)L&R 820 / IELTS(TM) 6.5 / ケンブリッジ英語検定C2 Proficiency / 英検1級など）
【日本語教育実践領域】
<日本語を母語とする者で、次の1）または2）に該当する者>
1) TOEFL iBT(R)TEST 71、TOEFL(R)PBT TEST 530、または他の試験で同等の英語力が認められる者
（TOEIC(R)L&R 750 / IELTS(TM) 6.0 / 英検準1級など）
2）次のすべてを満たす者
・TOEFL iBT(R)TEST 61、TOEFL(R)PBT TEST 500、または他の試験で同等の英語力が認められる者
（TOEIC(R)L&R 700 / IELTS(TM) 6.0 / 英検準1級など）
・英語以外の語学試験において一定の等級・スコアを有する者
（TOPIK（韓国語能力試験）5級、HSK（漢語水平考試）5級、ヨーロッパ言語などにおいてはCEFR（ヨーロッパ言語共通参照枠組）でC1レベル相当）
<日本語を母語としない者で次のすべてに該当する者>
1) TOEFL iBT(R)TEST 61、TOEFL(R)PBT TEST 500、または他の試験で同等の英語力が認められる者
（TOEIC(R)L&R 700 / IELTS(TM) 6.0 / 英検準1級など）
2) 日本語能力試験（財団法人日本語国際教育支援協会主催）N1を有する者
【発信力実践領域】
TOEFL iBT(R)TEST 79、TOEFL(R)PBT 550、または次の試験で同等の英語力が認められる者
（TOEIC(R)L&R 800/ IELTS(TM) 6.5/ ケンブリッジ英語検定C1 Advanced /英検1級など）
※上記の点数は目安ですので、これらの基準に満たない場合でも出願は可能です。本学において行われるTOEFL ITP(R)TEST、TOEIC(R) L&R IP TESTのスコアを有する者は、それぞれTOEFL(R)PBT TEST、TOEIC(R) L&R TEST のスコアとして出願が可能です。各試験のスコア・合格証などは、指定されている言語ごとに1種類提出が必要です。なお、すべての語学資格は、出願期間最終日から2年以内に取得したスコア（級）である必要があります。
学費
●入学金（初年度のみ）
県内学生：282,000円
県外学生：423,000円
●授業料（年間）
696,000円
・長期履修の登録者は、大学院標準修業年限である2年分の授業料で長期履修が可能です。
・授業料減免制度および奨学金制度があります。
・本学キャンパス内の学生宿舎に入居申し込みができます。
（ただし、入居戸数に限りがあり、申込多数の場合は入居できないことがあります。）
出願前の個別相談について
入学後のミスマッチを回避するために、出願前に本学教員とのオンライン上での個別相談を強く勧めます。
以下の本学ホームページからお申し込みいただけますので、本学大学院への進学を検討されている方はお気軽にお申し込みください。
お申し込みはこちら
英語運用能力強化のための研究生制度
本学国際教養学部の英語集中プログラム（EAP）で英語の運用能力を高めてから本学大学院に入学する制度です。英語運用能力が大学院の出願要件に達していない場合でも、英語を集中的に学習することにより本大学院での修学が可能であると判断された場合は、研究生として入学することが可能です。ただし、研究生としての入学は、大学院の合格を保証するものではありません。本制度の利用は、日本国籍、日本国の（特別）永住許可、「留学」などの在留資格（短期滞在を除く）のいずれかの保持者に限ります。
