基本情報
〈商学×データサイエンス〉を学び、社会で活かせる武器をつくる2年間に。
■大学院開設の趣旨
横浜商科大学が教育・研究の中心とする「商学」は、ビジネスに役立つ学問として、会計、財務、会社法などの実務に関連した領域から出発し、その後の発展の中で、地域社会へのかかわりやSDGsなど幅広い視点を取り込んできました。
そして近年は、データに基づく経営やデータを活かした社会課題の解決など、データサイエンスの活用が新たな課題として登場しています。ネットとスマホの普及により、誰でも膨大なデータを収集することが可能になったためです。
本学が教育・研究の中心としてきた中小企業向けの商学分野や地域振興では、その必要性がさらに高まります。なぜならデータの利活用によっては、大企業と中小企業、中央と地方といったレイヤーに差がなく、小さくとも、地域からでも、より実効力のある手法をもって、経営上の課題、社会的課題の解決が可能な時代になってきているためです。
本学では、こういった現代社会の課題に対し、2023年度から学部においてデータサイエンス教育プログラムをスタートし、そして2025年4月から大学院を開設し、商学研究の一環としてデータサイエンスの知識を持ち、経営や社会課題の解決に活かせる人材の育成を強化していきます。
■養成する人材像
社会・企業・組織が持つ経営上の課題、社会的課題を解決するにあたり、データサイエンスから導き出される知見を活用し、実践的・実務的な環境に応じて、本質的に効果的な真の方策を見出し、データ社会の持つ倫理的な課題にも十分に配意し、社会等への具体的な働きかけを通じ、新たな価値創造を可能にするデータ社会におけるプロフェッショナル人材を養成します。
そして大学院生の卒業後の姿としては、卒業生が勤めた企業の上司や経営者から、「なぜ売上が停滞しているか、データから何か改善策は考え出せないか？」「この商品の販売データから、次の戦略に活かせる案はないか？」と問われた時、いろいろなデータを集め、分析して解決策を提案している人材、参謀のような役割で活躍している姿をイメージしています。
研究科・専攻
| 研究科 | 専攻 | 募集人員 |
|---|---|---|
| 商学 | 商学 | 修士 5名 |
学び方
| 土日･夜間開講 | 通信制大学院 | ||
| 長期履修制度 | 修業年限1年 | ||
| 科目等履修生 | 駅前・サテライトキャンパス | ||
| 独自奨学金･学費減免 |
問い合わせ先
横浜商科大学 大学院開設準備委員会
TEL：045-571-3901（代）
gs-com@shodai.ac.jp
所在地・アクセス
〒230-8577 横浜市鶴見区東寺尾4-11-1
鶴見駅下車、西口バスターミナル3、4番より、横浜駅西口行バス（市営38系統）、
新横浜駅行、または川向町行バス（市営41系統）で飯山バス停下車、徒歩5分
